在来工法の耐震性は大丈夫なの？ツーバイフォー工法と比較して解説

住宅を建てられた方の中には、在来工法は耐震性が低いというイメージがある方が多いかもしれません。それは阪神淡路大震災があった際に、在来工法にマイナスな印象を与える報道が多くされたことが関係しているようです。

しかし果たして在来工法はほんとうに耐震性が低いのでしょうか？この記事では、在来工法の耐震性やツーバイフォー工法との比較などをご紹介します。

「在来工法だから耐震性が低い」は間違い！

在来工法とは、木造住宅で用いられる、柱と梁によって建物をつくる工法のことをいいます。日本で古くから伝えられた伝統工法をもとにした工法であるのが特徴です。

また木造住宅ではこの在来工法だけでなく、ツーバイフォー工法という工法の2種類があります。ツーバイフォー工法は、柱などの線ではなく、おもに壁などの面で建物を支えているため、在来工法より地震に強いとされてきました。

一方、在来工法は、阪神淡路大震災の際に倒壊が相次いだという報道から、耐震性が低いというイメージがついてしまったようです。また先ほども触れたように、在来工法は柱で家を支えるというつくりのため、耐震性が低いとされていたのです。

しかし、阪神淡路大震災後の2000年に建築基準法が改正されたことから、在来工法の家の耐震性はツーバイフォー工法と変わらないものになりました。というのも、2000年に改正された建築基準法では、在来工法に対しての基準が大きく変更されたからです。

建築基準法の改正前は、在来工法で壁を配置する際の明確な基準などがありませんでした。しかし建築基準法の改正後には、地盤調査が必要になったり、地震に強い耐力壁をバランスよく配置することが必要になったりと、耐震性を向上させる具体的な条件が追加されました。

このことから、2000年以降の建築基準法をもとに在来工法で建てられた住宅の耐震性は、ツーバイフォー工法とさほど変わらないものになったのです。

在来工法での耐震対策は具体的になにをするの？

先ほど述べたように、2000年に建築基準法の改正があり、在来工法の建物でも耐震性はあがりました。そしてその改正内容はおもに、耐力壁や建設に使用される金物、地盤調査が関係しています。それぞれの具体的な内容をみていきましょう。

耐力壁の配置

耐力壁というのは、建物の横から加わる力に対して強い壁のことです。柱が多く用いられている在来工法では、上から加わる力（地震でいえば縦揺れ）に対しては、柱が建物を支えます。しかし横から加わる力（地震でいえば横揺れ）には弱いため、この耐力壁を用いることで横からの力にも強くなるのです。

在来工法の耐震対策では、この耐力壁を一定量用いることに加え、バランス計算をして配置することが必要になりました。耐力壁が1つの空間に集中することなく、建物全体にバランスよく配置されることで、地震に強い住宅にすることが可能になるのです。

金物の指定

地震によって家が倒壊してしまう原因の1つとして、柱などが建物の基礎から外れてしまうということがありました。この現象を起こさないためにも、在来工法では柱などを固定するために使用される金物が具体的に指定されるようになったのです。固定する箇所やその範囲に応じて具体的な金物の種類が示され、それらを用いることで建物をよりしっかりと固定することにつながりました。

地盤調査

2000年の建築基準法の改正にともない、地盤の調査が必要になりました。ここでの地盤調査とは、家を建てる土地がどれほどの重みを支えることができるのか、ということを調べるものです。

地盤が弱い土地に家を建設してしまうと、その家の重さを地面が支えることができず地盤がゆがみ、それとともに家まで沈んでしまいます。このような事態を防ぐためにも、地盤調査が事実上、義務づけられたのです。

在来工法とツーバイフォー工法。耐震性にほとんど差はない

在来工法とツーバイフォー工法はそれぞれ異なった特徴を持っていますが、2000年以降の耐震基準を満たしていればどちらも耐震性に差はありません。それをふまえて、それぞれの特徴をみていきましょう。

在来工法

在来工法はツーバイフォー工法と比べると壁の配置の自由度が高いため、間取りも自由に決めることができます。そのためイメージ通りの家を建てることが可能になるでしょう。

また、間取りの配置は、建設時だけでなくリフォームをする際にも自由に変更することが可能です。そのため、将来的にリフォームが必要になった際や増築をする際はよいでしょう。

ツーバイフォー工法

ツーバイフォー工法では、使用される角材の規格や釘の大きさなどの細かな部分まで決められています。そのため、施工をおこなう職人の腕に影響されることなく、安定した品質で建設することが可能です。

また、在来工法と比べて建設期間が比較的短く、さらに建設費用も安いというメリットがあります。しかし定められたルールが多いため、自由に間取りを決めることは難しく、リフォームやメンテンナンスにコストがかかるという面があるでしょう。

このように、在来工法とツーバイフォー工法にはそれぞれ異なった特徴があります。しかし前述したように、2000年以降に建設された家であれば、在来工法の耐震性がより低いということはないので、心配する必要はないでしょう。

古い耐震基準の家には耐震工事が必要です

ここまで、ツーバイフォー工法と在来工法の耐震性についてご紹介してきました。しかし耐震性には建築工法だけでなく、どの耐震基準でつくられたものかということも重要になります。

たとえツーバイフォー工法であっても、1981年6月以前に建てられた家の場合は耐震性が十分ではありません。その理由は、1981年6月以前の旧耐震基準の基準内容にあります。

かつての旧耐震基準では、「震度5程度の地震であれば倒壊しないつくりにする」という基準が設けられていました。しかし震度6から7程度の地震に関しては、基準がとくに設けられていなかったのです。そのため、旧耐震基準を満たしていても、十分なものであるとはいえませんでした。

1978年、宮城県沖で震度6を超える大地震が起きそれまでの耐震基準で建てられていた建物の多くが倒壊し、人命にも多数の被害を及ぼしました。これをきっかけに耐震基準法は、1981年6月、大地震に対する項目を追加した「新耐震基準」に改正がおこなわれたのです。

新耐震基準では、以前は倒壊しなければよいとされていた震度5程度の地震には、ほとんど破損がないことが条件になりました。さらに震度6から7程度に関する地震では、倒壊しないつくりにするという条件が追記されたのです。

以上のことから、1981年6月以前の旧耐震基準をもとに建てられた家の場合は、倒壊のおそれがあります。家や家族の安全を守るためにも、できれば耐震工事をおこなうことよいでしょう。

そして耐震性を判断する場合は、2000年以降の建築基準法が適用されているかという条件ではなく、新耐震基準を満たしているかということでも判断することができます。在来工法の家であっても、新建築基準法に即して建てられたものならば、耐震面ではおおむね問題ないでしょう。

まとめ

在来工法の耐震性は、2000年以降の建築基準法をもとにつくられたものであれば、ツーバイフォー工法と大差はありません。在来工法では、耐力壁の配置の設定や使用される金物が指定されることによって、耐震性が向上したのです。

また2000年以降の建築基準法ではなく、1981年以降の新耐震基準法を満たしている家ならば、耐震性があるといえるでしょう。しかし1981年6月以前の旧耐震基準法でつくられた家は、耐震性が十分ではないため、大きな地震の際に倒壊してしまうおそれがあります。そのような事態を避けるためにも、可能であれば耐震工事をおこなうことをおすすめします。

耐震工事を依頼できる業者や料金

依頼できる業者や料金について、詳しくは「生活110番」の「耐震工事」をご覧ください。