基礎の補強工事の種類が知りたい！費用と「支援」についてもご紹介！

家のすべてを支えている基礎が弱っていると、地震に耐えきれずに倒壊してしまうかもしれません。地震から家を守るためには、基礎に補強工事を施すのが効果的です。補強工事によって耐震性を上げた家なら、安心して暮らしていくことができます。

この記事では、基礎の補強工事の種類と費用、受けられるかもしれない「支援」についてをご紹介しています。工事に「お金をあまりかけたくない……」といった方は、支援を受けて負担を減らしてみてはいかがでしょうか。

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こんな住宅は早めに基礎補強工事を！

基礎補強工事を施すことで、その家の基礎は地震に強くなり住宅全体の耐震性が上がります。家の土台となっている基礎を補強することは、家全体を強固なものにすることに直結するのです。

住宅の基礎補強工事の種類はいくつかあり、弱っている場所などによってその方法は異なります。お住まいの住宅は補強工事が必要なのかを知るためにも、地震に弱い家の特徴について理解を深めていきましょう。

基礎にひび割れが見られる

基礎にひび割れが確認できる住宅は、地震がくると倒壊するおそれがあります。基礎が割れていると地震の衝撃をうまく地面に逃がすことができなくなるため、たとえ壁や柱が頑丈でも意味がありません。

築年数が古い

昔から建っているような古い家は、経年劣化により家がもろくなっているおそれがあります。家の基礎部分はメンテナンスもゆきとどきにくいため、建築後に修繕や診断をしていない限り弱っているかもしれません。

家が重い

重い家にお住まいの方は、基礎が劣化しやすくなる傾向にあります。基礎は家全体を支えている土台なので、重ければ重いほど負荷がかかるのです。家に鉄やコンクリートなど、重い素材を使用している住宅は注意が必要となるでしょう。また、一般的な住宅と比べて大きな家に住んでいる方も、基礎の確認をした方がよいかもしれません。

補強工事の種類

お住まいの住宅の基礎が心配な方は、基礎の補強工事をおこないましょう。基礎補強工事の種類はいくつかあり、基礎の状態によって施す内容は異なります。工事の種類を下記にまとめていくので、参考にしてみてください。

・新しく基礎をつくる
家全体の基礎をつくりなおす工事方法です。新しく基礎をつくりあげることになるので、基礎の強度を上げたい方にはおすすめの工事といえます。古い家や基礎の劣化が激しい住宅は、この方法で補強をした方がよいかもしれません。しかし、ほかの方法と比べると費用はかかるので注意が必要です。

・増し打ち補強
もともとある既存の基礎は残しつつ、弱っている部分を打ち直して補強するという方法です。基礎が弱っている場合、増し打ちをすることで強度を得ることができます。先にご紹介した方法よりも得られる強度は劣りますが、費用は抑えることができるでしょう。

・補修工事
この方法は、専用の樹脂をひび割れ部分に注入するという方法です。基礎がひび割れしていると、そこから雨などが浸透して中の鉄骨を弱らせてしまいます。補修工事を施せばそういったトラブルを防ぐことにもつながるでしょう。建てたばかりのような強度を得ることはできませんが、費用は比較的安価で済みます。

かかる費用はいくら？

工事を検討している方のなかには、強度や耐震性を重要視する方もいれば、工事にかかるコストに重きをおいている方もいることでしょう。そのため、工事を施す場合、工事にかかる費用も考えなければなりません。前述でご紹介した基礎補強工事の費用はそれぞれ異なるので、目安となる価格を確認しておきましょう。

新しく基礎をつくる……150万円~

住宅の基礎をすべて打ち直す場合は、工事の範囲や建築材料の違いによって費用が変動します。また、工事だけではなく、工事後のリフォームの費用も考えると150万円以上は必要です。打ち直しは家のリフォームも兼ねておこなう方も多く、大きな工事となると2000万円以上かかる場合もあります。

増し打ち補強……1ｍで4~6万円程度

弱っている部分に基礎の増し打ちを施す工事は、1ｍごとに4~6万円程を目安に考えてみてください。「一部分だけ補強を施したい」といった方は、増し打ち工事をすることでコストを抑えることができます。

補修工事……1か所で1~2万円程度

補修工事はひび割れしているところに専用の樹脂を流し込むだけの作業となるので、ほかの工事と比べてもかなり安く済みます。最近建てられた新しい家にお住まいの方で「小さなひび割れが気になる……」といった方にはうってつけの工事といえるでしょう。

助成金が出る自治体も！

基礎補強工事の費用を確認して「意外と高いんだ……」と感じた方もなかにはいることでしょう。規模の大きな工事はその分コストもかかるので、今すぐ工事を施すことは難しいかもしれません。

そこで確認してほしいのが、お住まいの地域の自治体の「耐震改修促進法」の内容についてです。耐震改修促進法とは、阪神淡路大震災の被害を教訓としてつくられた、日本の法律になります。この法律は、日本の建物の耐震性を上げるために作られた法律で、その一環として個人の負担を減らすための支援制度があるのです。

支援を受けるためには基準を満たしている必要がありますが、対象住宅であれば費用面の援助をしてもらえるかもしれません。支援の基準や内容は各自治体によって異なるため、お住まいの自治体への確認をしてみてはいかがでしょうか。

まとめ

基礎補強工事の種類はいくつかあり、基礎の状態によって適した工事内容が決まります。基礎の劣化が激しいような住宅は、基礎をすべて打ち直す必要があるかもしれません。逆に一部分だけがひび割れているといった場合は、補修工事のみで済むでしょう。簡単な工事は比較的安価で済みますが、規模の大きな工事はその分コストが必要になります。

工事をおこなううえで価格が心配な方は、お住まいの自治体の「耐震改修促進法」を活用してみてはいかがでしょうか。対象住宅であれば費用面での支援を受けることができるので、ぜひ一度確認してみてください。

お住まいの住宅に最適の工事を知りたいという方は、まずは耐震診断をおこなうことをおすすめします。業者に依頼することで専門家が耐震性の判断をしてくれるため、知識に自信のない方でも簡単に最適の工事を知ることができます。

耐震工事を依頼できる業者や料金

依頼できる業者や料金について、詳しくは「生活110番」の「耐震工事」をご覧ください。