私たちを襲う大地震…地震で倒れなかった家はどんな家だった？

大きな被害をもたらす災害のひとつが、地震です。地震が発生した地域は、建物の倒壊やインフラ機能の停止など、甚大な被害を受けることがあります。

地震は海上の地層で発生するものと、陸上の地層で発生するものがあります。このうち陸上の地層で発生するものは、直下型地震とよばれます。直下型地震は都市部の直下でおこることが多いため、被害が拡大してしまうことが多いのです。そのため、しっかりと対策をとることが重要になってきます。

この記事では、都市部でおこることが多い直下型地震に強い家にするための対策方法をご紹介します。実際に地震で倒れなかった家の構造についても記述していますので、ぜひご覧ください。

大きな地震でも倒れなかった家のポイント

大きな被害をもたらした地震のなかに、1995年に発生した阪神淡路大震災があります。阪神淡路大震災では、多くの建物が倒壊しました。倒壊した建物の多くが、1981年5月31日以前の耐震基準で建てられた建物だったといわれています。耐震基準とは、建物に必要な最低限の耐震性能の基準です。

それに対して、1981年6月1日から施行された新耐震基準に沿って造られた建物の被害は、少なく済み、地震で倒れなかった家が多かったといわれています。被害が少なく済んだ要因は、家の構造にあります。新耐震基準の建物で用いられることの多い構造を、3つご紹介します。

耐震構造

耐震構造は地震による揺れに、建物が耐えることができるようにした構造です。家の壁や柱を増やしたり、筋交いとよばれる補強材をバランスよく配置したりすることで、建物自体の強度を高めています。

制震構造

家の内部に伝わってきた地震力をうまく吸収し、弱める構造です。ダンパーとよばれる骨組みの補強材を使って、地震による揺れを制御します。ダンパーは揺れが発生したときに、伸縮する構造になっています。伸縮することで地震の揺れを吸収し、家にかかる地震力を減らします。

免震構造

地面から伝わる地震力を建物本体に、伝えないようにする構造です。建物本体と地盤の間に免震装置を導入し、地震力を逃がします。免震装置で、地震による揺れを3分の1から5分の1に抑えることができるといわれています。

新耐震基準でも地震に弱い家の特徴

阪神淡路でおきた大地震で倒れなかった家は、新耐震基準で建てられているものが多かったのです。しかし、新耐震基準で建設された建物でも地震に弱い場合があります。地震に強いかどうかは、直下率と耐力壁が関係しています。

直下率

直下率とは、建物の上階と下階の壁と柱の位置が一致している割合を数値で表したものです。完全に壁と柱の位置が一致していれば、直下率は100％になります。直下率が高いほど、建物の耐震性が高いということができるでしょう。

上階と下階の壁や柱の位置がそろっていると、地震力をうまく逃がすことができます。しかし、壁や柱の位置がそろっていない部分があると地震力がそこに集中してしまい、建物が損傷してしまうリスクが高まってしまうのです。

耐力壁

耐力壁は、家の骨組みを補強するために入れる壁のことです。耐力壁には、地震によって加わる水平方向の力に耐える役割があります。耐力壁が不足していると、地震に対して建物が弱くなってしまいます。

また十分な量の耐力壁が入っていても、バランスが悪いと耐力壁の不足箇所に強い圧力が加わり、家が損傷する原因になってしまうこともあるのです。

直下型地震に強いのは立方体の家！

大きな地震で倒れなかった家は、地震の横揺れだけでなく、縦揺れにも強いです。直下型地震では、下から突き上げるような揺れが発生します。下から突き上げるような力が加わることで、家の柱が抜けて建物が倒壊してしまう事例も発生しています。

下から突き上げるような揺れに弱い建物は、形が複雑であることが多いです。建物の形状がいびつだと一か所に集中して、地震力がかかってしまうことがあります。家の形によっては、上階と下階の壁や柱の位置がそろっていることがあります。そうすると、地震による荷重が一か所に集中することが少なくなります。そのため、一か所に集中した地震力によって家が破損するリスクを減らすことができるのです。

耐震等級が高い評価の家が安心

家の耐震性能を知るための指標に、耐震等級制度があります。耐震等級とは、建物がどれだけ地震に耐えられるかを1から3までの数値で表したものです。

現在の建築基準法で定められている、最低限の基準をクリアしている建物が等級1です。耐震等級2は、等級1の1.25倍の強度があることを示し、耐震等級3は、等級1の1.5倍の強度があることを示しています。耐震等級の数字が高いほど性能が高く、直下型を含む地震に強い家ということができるでしょう。

耐震等級制度は、法律で定められている制度ではありません。そのため、すべての建物が評価されているわけではないのです。

不安があれば一度耐震診断を！

旧耐震基準で建てられた家に住んでいる場合や建物になんらかの不具合が生じていて不安を感じる場合は、耐震診断を受けられると良いかもしれません。

耐震診断とは、家がどの程度の耐震性能を有しているかを診断するものです。耐震診断では、家を補強する必要があるのか、直下型を含む地震に強い家にするためにどのような補強が必要かなどを知ることができます。

旧耐震基準で建てられた建物の多くは、国から耐震診断にかかる費用を負担してもらうことができる場合もあります。補助金の制度は、地方自治体によって違いがあるので一度確認してみることをおすすめします。

まとめ

地震で倒れなかった家は、新耐震基準で建てられていることが多いです。また、建物の形状が長方形や立方体の形をしており、地震力をうまく逃がすことができるようになっています。今住んでいる家の耐震性能に不安を抱いている場合は、耐震診断を依頼し、家のどこに補強が必要かを確認しましょう。

耐震診断は自治体の補助金を使うことができる場合もあるので、確認してみましょう。診断結果に応じ、必要な補強をおこなうことで耐震性能を高め、安心して暮らすことができる家につくりかえていきましょう。

耐震工事を依頼できる業者や料金

依頼できる業者や料金について、詳しくは「生活110番」の「耐震工事」をご覧ください。