地震による建物の倒壊を防ぐ対策とは？建物の安全性について考えよう

大きな被害を及ぼす地震には、縦揺れと横揺れがあります。多くの地震は、縦に揺れてその後、横に揺れることがほとんどです。揺れが大きかった場合は、家屋が倒壊するといったことも十分考えられます。

災害時でも倒れにくい建物にするには、縦の波と横の波どちらの影響を経ても倒壊しない建物であるかがカギになります。そこで、当コラムでは地震での建物の倒壊を防ぐ対策について紹介します。いつ大型の地震が来るかわからない日本において、あらかじめ地震に備えて準備しておくことは、大切かもしれません。

無料で電話相談する!

0120-447-110

24時間365日・日本全国受付対応！お気軽にご相談ください

通話無料

0120-447-110

メールで相談する

地震による建物の倒壊を防ぐための対策

地震対策といってもその方法はさまざまですが、どの項目もしっかりと対策をとっておく必要性があります。なかでも建物の耐震性を強化することは、地震での建物の倒壊を防ぐ対策で最も重要度の高いことです。

そもそも、耐震性を高めるためには、建物のバランスや強度を高めることがポイントになります。

柱は家屋にとって、骨組みとなる大切な場所です。骨組みが壊れてしまうと建物は、たっていることができなくなります。柱を強化するためには、柱の役割を完全にはたしていないような部分は取り壊し、新たに柱をたてるなどの対策が必要です。

強度を高めるためにはまず耐震診断を受け、建物のどの部分の耐震性が低いかを診断します。耐震診断の結果から、工事が必要な箇所を知ることができるのです。

そのため、結果から柱の劣化が進んでしまっていることがわかったときは新しく変えたり、柱と柱のつなぎ目を強化したりして、柔軟性を高めます。壁が劣化している場合は大きく変えるか、今ある壁に補強ボート等を取り付けて耐震性を高めていきます。

対策が不十分だと倒壊によって大きな被害を招くことも…

家屋における地震対策が不十分である場合において、地震に対応できない家屋であると倒壊してしまうことも考えられます。家屋が倒れると場所によっては道を塞いでしまったり、歩行者が巻き込まれたりすることも考えられるのです。

以前に起きた地震でもたくさんの建物が倒壊し、下敷きになった人が命を落とした被害が多くあります。実際に阪神淡路大震災では、多くの建物が倒壊しただけではなく家屋の倒壊から発生した火が広がり、被害が拡大した一例があるのです。

また下敷きにならなかったとしても、自分の家が倒壊してしまうと災害後に住む場所を失ってしまいます。そのため、過去の事例から学び補強工事が必要な箇所は、耐震工事をしておくなど地震での建物の倒壊を防ぐ対策をしましょう。

耐震工事の流れと工事内容を把握しよう

家の耐震性を強化するために、どのように工事がすすめられるのでしょう。耐震工事を実際におこなうには、耐震診断の結果などが参考となります。

①耐震診断で耐震工事をしなくてはならない箇所がわかったら、計画書がつくられます。耐震工事の計画書作成の際に、工事費用や内容といった詳細が確認できるのです。工事の日程など気になる場合は、計画書ができてから確認しておきましょう。

②見積もりをとりましょう。計画書ができたら、具体的な工事費用がわかります。値段交渉などをおこなうのであれば、見積もりがでた際におこなうようにしましょう。

③劣化している壁の耐震工事をおこなう場合、劣化している部分を取り外すことからおこなわれます。壁によっては、部屋をさえぎっているだけの間仕切り壁というものが使われていることがあります。間仕切り壁は、耐力壁などの地震の揺れなどからかかる負担が軽いものに取り換えたりします。

また、柱を補強するだけの耐震工事の場合、現在の柱に補修機材が取り付けられます。たとえば、コンクリート部分の劣化である場合ひび割れている部分にコンクリートを詰め空間を埋めます。

耐震工事の費用相場は？助成金は使える…？

住んでいる建物において耐震工事が必要であるとわかった場合、一定の費用がかかってしまいます。なかでも木造の建物は、害虫や水に弱いため耐震性が衰えやすいといわれているのです。そのため、劣化している箇所が多くみられることも珍しくはなく、木造住宅全体の耐震工事をおこなったときの費用は平均して、150万円ほどであるといわれています。

地方自治体によっては、助成金をだしてくれるところもあります。たとえば東京都三鷹市の場合、最大50万円の助成金を受け取ることができます。助成金は、市町村によって受け取れる金額や条件は異なりますが、お住まいの市町村の条件に当てはまっている場合、だれでももらうことができるのです。

地震での建物の倒壊を防ぐ対策をとるためには、費用がかかってしまいがちです。しかし、家屋が全壊し新たに立て直すことを考えると耐震補強工事をおこなった方が、安く済むのではないでしょうか。

まとめ

地震の際に建物が倒壊しない対策は、地震が多い日本の国において必要なことです。地震によって建物が倒壊すると、だれかが下敷きになってしまったりする危険性が高くなります。

実際に大地震の際、家屋が多く倒壊したという被害例もでています。そのため、災害前に耐震性を見直して、災害時でも倒壊しにくい家にしておくことが大切です。耐震性を知るためには、耐震診断を受けることが重要になってきます。

耐震診断をおこなって補強工事をしなくてはいけない箇所がでてきた場合、耐震補強をおこなうことがおすすめです。まずは、詳しい耐震診断や耐震工事について業者に相談してみてはいかがでしょうか。

耐震工事を依頼できる業者や料金

依頼できる業者や料金について、詳しくは「生活110番」の「耐震工事」をご覧ください。