耐震補強工事で壁を強く!主な工法と費用についてわかりやすく解説

2021.4.30

耐震補強工事で壁を強く!主な工法と費用についてわかりやすく解説

地震が起きた時に、建物が倒壊する理由の多くは、縦揺れではなく横揺れにあります。そのため、建物の倒壊を抑えるには横揺れを吸収する構造を重視する必要があります。耐震補強では、壁が横揺れを抑えるという重要な役割を担っているようです。

そんな壁の耐震工事は、やみくもに補強しても十分な耐震性が確保できない可能性があります。そのため、耐震工事について詳しくする必要があるのです。このコラムでは、そんな壁の耐震補強の種類や費用、補強すべき場所などの疑問をまとめて解消していきます。

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1981年以前の住宅は注意!耐震補強で地震に備えよう

現在の家の耐震性を考える目安として、建築時期があります。1981年以前の耐震基準を旧耐震基準、1981年以降のものを新耐震基準として比較すると、大きな差があります。1981年は、建築基準法に含まれる耐震基準が改正された年です。

震度5について、新耐震基準では「軽微な損害」、旧耐震基準では「倒壊しない」を目標としています。震度5の時点で、住宅でうけるダメージに違いがあります。震度6以上に至っては、新耐震基準では「倒壊しない」、旧耐震基準では言及されていません。つまり、旧耐震基準では、震度6以上の地震をうけた際の耐震性は保証されていないのです。

震度5以上の地震は、2000年以降に200回以上発生しています。もし、旧耐震基準を満たしていても新耐震基準を満たしていない住宅に住んでいるならば、予想以上の被害をうけてしまうかもしれません。

大きな地震が起きてしまうために、一度自宅の耐震補強を検討してみることをおすすめします。自宅に必要な耐震補強を判断する方法として、耐震診断というものがあります。これを利用すると自宅の耐震性を確認でき、現在の耐震基準を満たしていない場合はどのような耐震補強をすべきかがわかるかもしれません。

耐震補強で特に重要になっているのは、壁の補強です。柱は「点」で屋根を支えるのに対して、壁は「線」で屋根を支えます。耐震補強で壁を重点的にすると、より効率的に耐震性の確保が可能となっているようです。

1981年以前の住宅は注意!耐震補強で地震に備えよう

壁の耐震補強工事で重要なこととは

耐震補強工事で壁を補強するとなると、どこの場所かが重要となってきます。横揺れが起きた際に、壁の一部だけが補強してあっても補強していないところから崩れていく可能性もあります。壁を補強するうえで忘れてはいけないポイントがいくつかあります。家の見取り図も参考にし、効率的な補強をするようにしましょう。

壁の少ないところ、外壁の角

壁の量が少ない場所は揺れの負荷が集中してしまい、そこから崩落してしまう可能性があります。大きな部屋を確保したいのであれば、周囲の壁を補強しましょう。

壁の少ない部屋の例として、和室や大部屋などがあります。特に和室は障子などの壁として計算できない仕切りが多用されていることが多く、非常に地震に弱いかもしれません。

外壁の角も注意すべきポイントです。柱がなかったり、十分な耐久性が確認できないならば耐力壁を増設しておきましょう。

耐力壁は均等に設置する

壁を補強する素材に耐力壁というものがあります。その耐力壁は、横方向と縦方向に同じ量だけ追加することがおすすめです。ある一方向だけに強くすると、ほかの方向の揺れを抑えることができません。

また、耐力壁を一部の部屋だけ設置する、揺れの大きい場所と小さい場所ができて家が裂けてしまう可能性があります。できるだけ外壁に耐圧壁を増設し、まんべんなく全体に分けて配置しましょう。

壁の耐震補強工事の主な工法と特徴

住宅が木造の耐震補強では、壁は最も重視されて補強されるもののひとつです。さきほどの耐力壁も補強手段のひとつで、耐震性を確保するために建築メーカーが作り上げました。日々研究されているほど重要な壁の補強で、現在使われている工法はどのようなものがあるのでしょうか。

耐力壁の導入

耐力壁の正式名称は「構造用合板」といい、水平方向の力に強い壁です。この耐圧壁が多ければ多いほど家ががんじょうになり、揺れによる被害が抑えられます。

この耐力壁には、法令で一定の負荷に耐えられないといけないという決まりがあるため、ただ単に板を打ち付けただけでは耐力壁とはいえません。また、耐力壁を使う場合でも先ほどの通り、住宅にまんべんなく設置することではじめて耐震性が高められます。

筋交い(すじかい)

柱と柱の間に、バツ印に構造材を設置することでゆがみを抑える工法です。構造材の種類としては材木であったり、圧力を分散する金具であったりとメーカーによってさまざまです。

打ち込むだけで工事が完了する耐力壁と比べると、工数や構造材が多く必要なため値段が高くなりがちです。しかし、耐震性に対する効果は耐力壁よりも高いといわれています。一方、構造材を斜めのみにすると、耐力壁よりも安くできることもありますが耐震性は落ちます。

壁の耐震補強工事にかかる費用

耐震補強では、壁が最重要なものです。しかしどうしても気になってくるのは、壁の補強にはどのくらい費用がかかってくるかではないでしょうか。耐力壁と筋交いの値段を比較して、どの補強にするかを考えてみましょう。

耐力壁:横幅1mで10~15万円ほど

耐力壁は、内壁か外壁化で値段が変わってきます。横幅1メートルあたり、内壁ならば10万円ほど、外壁ならば15万円ほどの値段になります。

筋交い:斜めは9万円、バツ印は15万円が目安

筋交いは、斜めだけならば1面当たり9万円ほど、バツ印に組むと15万円ほどが値段の目安となってきます。耐震性をどれだけ補強すべきかを念頭に置けば、斜めにすべきかバツ印の筋交いにするかが見えてくると思います。

耐震補強工事では、一度の補強で6枚ほどの壁を補強することがメジャーなようです。家のサイズや予算を考えて、どれだけの壁を補強するか検討しておきましょう。

壁の耐震補強工事にかかる費用

まずは耐震診断!必要であれば基礎や柱の補強も

ここまで、どのような耐震補強を壁におこなうかを考えてきましたが、その判断を助けてくれるものに耐震診断があります。耐震診断をすると、家の耐震基準を評価し、どのような補強が必要かどうかを提案してくれるようです。

耐震診断は、まず自分の住んでいる自治体のホームページを見てみましょう。各自治体では、1981年以前に建築された家屋を対象に無料で耐震診断をおこなってくれたり、補助金が出てくる制度を実施していたりする場合もあります。

もしかしたら、耐震診断の際に壁だけではなく、柱や基礎に対しても補強の必要性ありと診断されることがあります。

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まとめ

1981年は、耐震基準が大きく変化した年です。これ以前に建築されたものは耐震診断を利用し、どのような耐震補強をすべきかを考えてもらいましょう。もしかしたら、自治体が無料で耐震診断をおこなってくれるかもしれません。

壁は、家の屋根を「線」で補強する大切なものです。家を耐力壁や筋交いなどで補強することで、耐震性を高めてみましょう。

耐震工事を依頼できる業者や料金

依頼できる業者や料金について、詳しくは「生活110番」の「耐震工事」をご覧ください。


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