鉄筋コンクリートでの耐震補強の費用目安と方法！耐震診断についても

昨今頻発する地震に備えて、ご自宅が鉄筋コンクリートの方も耐震補強を考えている方は多いのではないでしょうか。しかし、鉄筋コンクリートの耐震補強費用は安価なものではありません。また、どの家のどの部分を補強すればよいかわからず、工事に踏み切れないということもあるでしょう。

そこで今回は、鉄筋コンクリートの耐震診断から補強工事について紹介します。耐震補強を考えている方は、是非参考にして最後まで読んでみていただければ幸いです。

鉄筋コンクリートの建物の耐震補強にかかる費用の目安

地震が発生したとき、鉄筋コンクリートの建物だから、倒壊しないと過信しない方がいいでしょう。事実、阪神淡路大震災のときには、多くの鉄筋コンクリートの建物が倒壊してしまいました。

今後いつ発生するかわからない地震に対して、倒壊のリスクを回避するために耐震工事を考えている方もいるはずです。しかし、鉄筋コンクリートの耐震工事の補強費用は、どのくらいの費用がかかるのでしょうか。

費用は耐震診断をおこなうときに、建物の構造を知るための図面があるのか、建てられてからの年数によって変動します。そのため、耐震工事前に耐震診断を実施することで、ある程度の費用を知ることが可能です。

耐震補強工事は、建物の総延べ面積から計算されます。1㎡に対して約20,000円と考えられています。

建物によっては、耐震補強が弱いと補強箇所が自然と増えてしまうため、耐震補強費用が高くなってしまいます。耐震補強の費用相場でもっとも多いのは、約500万円～3000万円
となっています。

鉄筋コンクリートの耐震補強費用は、工事内容によって金額は大きく変動しますが、安全を手に入れるためには必要費用なので、無理に抑えないようにしましょう。

鉄筋コンクリートの建物の耐震補強をする方法について

耐震補強とひとくちにいっても、さまざまな方法があります。まず鉄筋コンクリートの耐震診断を実施することで、現在の自宅の構造状況を調べてことができます。そこで補強が必要であると判断されると、補強工事を実施していきます。

炭素繊維シート

軽くて、耐久性が高い炭素繊維シートを柱などに巻くことで、鉄筋コンクリートの耐震を補強することができます。炭素繊維シートとは、コンクリートの老朽化や鉄筋の腐りを抑制する効果があるため、鉄筋コンクリートの耐震補強に向いているのです。

制震ブレース

また制震ブレースを使用することで、建物の揺れに対する耐震性を向上させることができます。制震ブレースは、地震で建物が揺れることで発生するコンクリートに対する負荷を軽減させるため、建物と組み合わせて倒壊を防ぐ構造の鉄筋のことです。

鉄筋コンクリートでできている建物のコンクリートに対して、現状より強化する方法があります。それが、鉄筋コンクリートの増し打ちですが、この方法は、建物の環境を維持したまま耐震できるメリットがあります。

さらに、これらの方法を実施することで、耐震、免振、制震という3つの力をアップさせることができるのです。鉄筋コンクリートの耐震補強費用は決して安くないため、予算と相談のうえ、補強方法を選ぶとよいでしょう。

鉄筋コンクリートの建物の耐震診断が必要かどうかチェックする方法

実際にご自宅が耐震診断や耐震工事をしたほうがよいのかどうか、ご自身で調べてみてから検討してみるのもよいでしょう。たとえば過去に大きな地震被害にあった場合、衝撃によって少なからずダメージを受けているおそれがあります。外壁にひびが入っていないかチェックしてみましょう。ひびの幅や深さによっては修復する必要があります。

また、室内に壁が多く家の形状が長方形の場合は耐震性に優れた家となっています。基礎についても鉄筋コンクリートで支えるベタ基礎かどうかも確認してみてください。屋根はスレートなどの軽い素材だと家全体が揺れにくいとされています。

しかし、これらのチェックもあくまで目安に過ぎないため、心配な方や築30年以上経っている場合は業者に依頼して耐震工事を検討してみることをおすすめします。鉄筋コンクリートの耐震補強の費用についても相談してもらえるかもしれませんので、可能な範囲でも補強をしてみてはいかがでしょうか。

耐震診断から耐震補強までの流れはどのようになっているのか

鉄筋コンクリートの耐震補強費用は、数百万円から数千万円までかかることがあります。そのため耐震診断はきちんとおこない、確実な耐震工事をしたいと思うのではないでしょうか。鉄筋コンクリートの耐震補強までは、5つの工程で進めることになるため、順を追って解説していきます。

工程1

ご自身の建物が、耐震診断や補強の対象になっているのかを確認しましょう。対象になっている建物は、1981年の建築基準法が改正されるまえに建てられた建物です。基本的に1981年以降に建てられた建物は、基準を満たしているので耐震診断や補強の必要性を求められないと考えられています。

工程2

耐震診断を実施するための準備をおこないましょう。耐震診断を実施するときには、対象の建物の構造や建築材料、コンクリートや鉄筋にどんなものが使用されているかを知る必要があります。

それらを知るためには、建物の図面などが必要になってきます。仮に、図面などがないときは、診断するまえに、あらためて図面作成をしなければいけません。そうすると、図面作成など別途費用がかかってしまうので、図面などがあるのか確認するようにしましょう。

工程3

実際耐震診断は、1次診断から3次診断までの順番で実施されます。
①1次診断
図面から、柱や壁の断面や形状を確認
②2次診断
コンクリートサンプルを採取して、コンクリートの現状を調査
③3次診断
コンクリートなどの内部にある鉄筋などを細かく調査

工程4

耐震診断を実施することで、耐震補強が必要だという結果が出たときには、耐震補強を実施する計画案を作成します。耐震補強計画は、さまざまな補強方法を検討して、現在に建物の構図や環境を下回らないような方法を考えます。

工程5

工程4で検討した耐震補強案が決定したら、その方法で耐震補強工事を実施します。このように、耐震診断から補強実行まで5つの工程があるのですが、開始から終了までにはかなりに日数がかかるため、余裕をもって実施するようにしてください。

まとめ

鉄筋コンクリートの耐震補強費用は、安価なものではありません。さらに、耐震診断をおこなうためには、建物の図面なども必要になってきます。図面などがないことで、耐震診断ができないということはありません。その代わり、あらたに図面の作成が必要なため、別途費用がかかってしまうので注意が必要です。

鉄筋コンクリートの耐震補強を検討している方もいるはずです。ご自身で家の外観や立地などからチェックすることもできますが、きちんと耐震診断を受けることをおすすめします。

耐震補強をすることで、安心安全な生活を送ることができるでしょう。そのため、耐震補強工事を依頼するときは、業者に相談・依頼してみてはいかがでしょうか。

耐震工事を依頼できる業者や料金

依頼できる業者や料金について、詳しくは「生活110番」の「耐震工事」をご覧ください。