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耐震性は築年数だけで判断できない?地震に強い家の選び方をご紹介!

投稿日:2019-03-19 更新日:2019-10-04

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中古住宅などの購入を考えているときなどに気になることに、その家の耐震性があるのではないでしょうか。大きな地震が発生した際、人の命にかかわる家は、倒壊の心配がなく安心できるものがよいでしょう。

そんな家の耐震性は、築年数やそのほかの点から判断することが可能です。中古住宅を購入する際は安易に値段などで決めてしまうのではなく、耐震性までしっかり確認してから購入することをおすすめします。

この記事では、安全な家選びをするためのおさえるべきポイントや築年数についてもっと詳しくご紹介していきます。家の耐震性について理解して、安全な家で暮らしましょう。

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耐震性を築年数から判断するときのポイント

建物の耐震性を築年数で判断する場合は、旧耐震基準か新耐震基準、どちらで建てられた建物かが鍵になります。マンションの耐震性を築年数で判断する場合も同様です。

耐震基準法とは、人の命や財産を守るために定められた建築物に対する法律で、日本にある建物はこの基準を満たしていなければいけません。

この耐震基準は、1981年の6月に一度改正されました。
1981年6月以前の旧耐震基準では、地震があった場合でも建物が倒壊しなければよいとされていました。しかし1978年に発生した宮城県沖地震で甚大な被害を受けたことをきっかけに、旧耐震基準では基準が不十分だと判断され、新耐震基準が制定されることになったのです。

1981年6月に制定された新耐震基準では、地震があった際でも建物が少しのひびでとどまることが条件となりました。そしてこの新耐震基準を満たしていれば、建物は倒壊するおそれは低いとされています。

そのため1981年6月以降に建てられた建物のほとんどは、新耐震基準を満たしており耐震性と安全性が高めだといえるでしょう。

しかし1981年6月以降に完成された建物であっても、建築確認がそれ以前にされていた場合は、旧耐震基準を元に確認されているおそれがあります。この時期に完成された建物の場合は、建築確認の詳しい時期を不動産会社に問い合わせて確認することをおすすめします。

耐震性を築年数から判断するときのポイント

耐震性は築年数だけでは決まらない

建物の耐震性は築年数だけではなく、ほかの要因によっても影響されます。たとえ築年数が新しくても、耐震性が低い場合もあるので注意が必要です。耐震性の低さを見抜くときのポイントはおもに3つあります。

1つ目は「壁が少ない建物」です。窓や仕切りのない大きな部屋のある建物は、壁が足りてないおそれがあります。壁にはもともと耐震性を高める役割があるため、壁が足りていないと地震があった際に建物が変形しやすくなってしまい危険です。特に、あまりに大きな吹き抜けの部屋などがある場合は、耐震性を確認しましょう。

2つ目は「建物のバランス」です。建物が通常とは異なり凹凸が多かったり、複雑な形をしていたりする場合は地震の際に大きく揺れるおそれがあります。この揺れが建物倒壊につながってしまうこともあるため、建物のバランスが悪い場合は注意が必要です。

3つ目のポイントは「地盤」です。地盤が弱い場所に建っている建物は、地震が発生した際に土台部分から倒壊してしまう危険性があります。地盤の強度がきちんとあるのかも確認しておきましょう。

一戸建てとマンション、中古ならどちらのほうが地震に強い?

ここまで、建物に対する耐震性を、築年数だけでなくそのほかのポイントも元にして見てきました。そこで気になるのが、築年数が同じ一戸建てとマンションの場合は、どちらのほうが地震に強いのかということです。

じつは一般的に、建物の寿命はマンションのほうが長いとされています。そして地震があった際の揺れは、マンションのほうが感じにくいようです。しかし耐震性に関しては、新耐震基準に合わせて建てられたものであれば、一戸建てとマンションはさほど変わりはありません。

つまり重要なのは、1981年6月に制定された新耐震基準を満たしている建物かどうかということです。たとえ築年数が古かったとしても、新耐震基準を満たす耐震工事がおこなわれていれば耐震性は高いでしょう。そのため地震に強いかどうかは、新耐震基準を元に判断することをおすすめします。

耐震補強工事で地震に強い家を

現在お住まいの家や購入予定の家が旧耐震基準で建設されたものの場合は、耐震補強工事をおこなったほうがよいでしょう。旧耐震基準で建てられた建物は、耐震性が十分ではないため倒壊のおそれがあり危険です。

大地震は、いつ訪れるかはわかりません。自分や家族の命を守るためにも、十分な耐震性をもつ安全な家にすることが非常に大切です。

耐震補強工事をする際には、まず家の耐震診断がおこなわれます。この診断では建物の耐震性を、築年数だけでなく、地盤や建物の形状などあらゆる点から総合的に判断されます。

ここで耐震補強工事が必要だと判断された場合は、具体的な耐震補強の計画がおこなわれます。ここでは業者との予算のすり合わせや補強案を確認するなど、どのような補強工事をおこなうか慎重に進める必要があるでしょう。

耐震補強工事案が決まったら、実際の工事が始まります。実際の補強工事内容としては、建物を支えるための基礎の補強や腐朽した箇所の修復、また壁の補強などがおこなわれます。

耐震補強工事の相場は、およそ150万円ほどです。しかし、自治体によっては耐震診断や耐震補強工事の補助金制度もあるので、可能であれば補助金を活用することをおすすめします。

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まとめ

一戸建てやマンションの耐震性を築年数で判断する場合は、旧耐震基準か新耐震基準で建設されたものかどうかを確認するとよいでしょう。また、建物の耐震性は築年数だけで決まるのではありません。壁の数や建物のバランスさらに地盤など多方面から判断をする必要があります。

一戸建てとマンションの耐震性は、新耐震基準を満たしているものであればさほど変わりはありません。耐震性に不安がある場合は、耐震補強工事をおこなって建物の耐震性を高めることをおすすめします。

耐震工事を依頼できる業者や料金

依頼できる業者や料金について、詳しくは「生活110番」の「耐震工事」をご覧ください。

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この記事を書いた人
編集者:ほりい
パソコンに詳しく、複雑な作業も難なくこなす。パソコンだけでなく自宅のインテリアにもこだわっており、経験を生かした記事作りをおこなう。

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