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耐震診断の方法ってどうやるの?知っておきたいセルフチェック法も

投稿日:2019-02-07 更新日:2019-02-07

耐震診断の方法ってどうやるの?知っておきたいセルフチェック法も

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近年の日本では国内で発生する地震のニュースが増えており、地震に対する警戒はより強いものとなっています。そんななかこれからの地震に備えて、耐震工事を検討しているという方も多いのではないでしょうか。耐震工事を施すことは家の耐震性を上げると同時に、安心・安全の生活を手にすることにもつながります。

しかし、耐震工事をおこなうためには、第一段階として耐震診断を受ける必要があることをご存知でしょうか。耐震診断というものを受けることで、その住宅に最適の工事を施すことができるのです。

この記事では、その耐震診断の方法や種類、受けるにあたって発生する費用についてまとめています。費用を削減する方法についても触れていくので、これから耐震診断をおこなう方はぜひ読んでみてください。

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耐震診断とは?

耐震診断の方法について確認していく前に、まずは耐震診断とはなんなのかについて理解を含めていきましょう。耐震診断は、個人でおこなう簡単なものと専門家に依頼する本格的なものがあります。個人でおこなう際は、耐震診断の定義について知っておくことで「どういったことをするのか」がイメージしやすくなるでしょう。

耐震診断とは、一言でいってしまえば「家の強度を調べること」です。名前に耐震という言葉が使われているだけに、その家の耐震性を調査することを意味しています。大きな揺れに耐えることができるのかを調べ、その家の地震に対する安全性を判断する診断です。

現在日本に建っている住宅は、すべて耐震基準に基づいて設計されています。この基準は、名前の通り建物の耐震性に関する基準で、これを満たしていないと日本では建てることができません。

そして、この耐震基準には昔適用されていた「旧耐震基準」と、現在適用されている「新耐震基準」の2種類があります。

旧耐震基準……震度5程度まで耐えられること
新耐震基準……震度6~7程度まで耐えられること

上記の通り、「旧」と「新」では、耐震性に対する基準値が異なります。耐震基準は時代が進むにつれて改正がおこなわれ、徐々にその内容は厳しくなっているのです。

現在日本に建っている住宅のなかには、旧耐震基準で建てられたものも存在しています。そういった家は耐震性が劣っているかもしれないので、耐震診断を通して家の強度を確認することが勧められているのです。

耐震診断とは?

専門家に見てもらう前に!まずは自己チェックをしてみよう

専門家に見てもらう耐震診断は、より正確にご自宅の耐震性を知ることができます。しかし、そういった本格的な診断には費用も発生してしまうのです。そのため、いきなり業者に依頼することに抵抗がある方もいるかもしれません。

そういった場合は、ご自身でできる耐震診断をおこない、その結果によって依頼するかどうかを決めましょう。

耐震基準は「旧」か「新」かの確認

前述にある耐震基準は、その家の耐震性を見極めるための重要な判断材料になります。耐震基準を確認するためには、建築確認済証を参考にしてください。この書類の交付日が1981年6月1日以降であれば、その家は新耐震基準で建てられています。旧耐震基準に該当するようであれば、本格的な耐震診断を受けた方がよいかもしれません。

壁や柱などに損傷はないか

柱や壁は、住宅を支える重要なパーツです。これらが劣化や害虫の侵食により弱っていると、家全体の耐震性が低下しています。壁や柱にひび割れや侵食などはないかの確認をおこなってみてください。

住宅の形状は複雑ではないか

一般的な住宅は、正方形や長方形などの単純な形状が多いですが、なかには「コ」の字や「L」の字のような住宅もあります。こういった複雑な住宅は、家自体の重みを均等に支えられないことがあるのです。どこか一部分に負荷がかかり続けると、耐震性が低下することがあります。

基礎部分にひび割れなどの異常はないか

住宅全体を支えている基礎の状態は、家の耐震性を大きく左右します。家自体の耐震性がいくら高くても、基礎が弱いとその家は倒壊してしまうかもしれません。そのため、基礎の状態確認も耐震診断としておこなうようにしましょう。コンクリート部分にひび割れが多数見られる場合は、本格的な耐震診断をご検討ください。

1次診断・2次診断…って何?

個人でおこなう耐震診断で、いくつか不安な要素が確認できた場合は、専門家による耐震診断をおこないましょう。専門家による本格的な耐震診断は、「1次診断」「2次診断」「3次診断」の3つのステップを経て正確な耐震性を見分けます。各ステップの耐震診断の方法は、どのようなものなのかを確認していきましょう。

1次診断

建物の重量、開口の広さなどをもとに、計算によってその住宅の耐震性を割り出します。この段階では、正確な耐震性や適切な工事内容を知ることができません。はじめから工事も含めて検討している方は、2次診断以降を受けるほうがよいでしょう。

2次診断

コンクリート部分のひび割れや状態確認などを含め、より細かい部分まで確認していきます。1次診断よりも詳しい耐震性を知ることができるので、信頼できる診断結果となるでしょう。工事前の設計も出すことができ、依頼者と業者が確認しあいながら進めていきます。

3次診断

2次診断の内容に、壁や柱といった建築材料の確認までもがおこなわれる診断です。3つのなかでも一番詳しく調査してもらうことができるので、ご自宅の耐震性の詳細を知ることができます。

1次診断・2次診断…って何?

プロの診断はいくら費用がかかる?

本格的な耐震診断の方法について確認できたら、早速専門家に依頼をしていくことになります。しかし、その前に「耐震診断の費用」について気になる方が多いのではないでしょうか。

ここでは、耐震診断の際にかかる費用をまとめて紹介していきます。耐震診断の費用は、建物の構造や範囲の広さで異なります。そのため、場合によっては高額になることもあます。

120㎡の木造住宅……約20万円~50万円
1,000㎡~3,000㎡の鉄骨造住宅……1㎡ごとに約1,000円~3,000円
1,000㎡~3,000㎡の鉄筋コンクリート造……1㎡ごとに約1,000円~2,500円

日本に建っている住宅は、現在でも6割ほどが木造住宅であるといわれています。お住いの住宅が木造住宅の場合は、おおよそ20万円~50万円を耐震診断の費用の目安として考えてみてください。

耐震診断に補助金が出ることも

耐震診断の費用について確認した方のなかで、「意外と高いな……」と思われた方もいるのではないでしょうか。耐震診断の方法によっては専門的な知識や専用器具を駆使しておこなうこととなるので、費用は少し高くなっているのかもしれません。

しかし、費用が高いからといって耐震診断をあきらめるのは少々もったいないといえるでしょう。現在の日本には、耐震診断に対する国や市区町村からの補助金制度が備わっています。この制度を受けることで、耐震診断にかかる費用を削減することができるのです。

支援を受けるためには、お住いの地域の自治体で定められている条件を満たしている必要があります。その条件として多く見られるのが「旧耐震基準の物件」「居住を目的とした物件」といったものです。こういった条件や受けられる補助額は、住んでいる場所よって異なります。耐震診断を安く済ませたい方は、一度自治体に確認してみるとよいでしょう。

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まとめ

住宅の耐震性を上げるためには耐震工事を施す必要がありますが、まずは耐震診断で家の状態を把握しておくことがポイントです。耐震診断を受けることで、ご自宅の強度や弱っている部分、さらには施すべき工事内容までもが明らかになります。

個人でおこなう耐震診断の方法として、「耐震基準の確認」や「基礎の状態確認」などがあります。本格的な耐震診断をいきなり受けることに抵抗がある方は、まずはご自身で確かめてみてはいかがでしょうか。

また、現在の日本には、耐震診断の費用を削減することができる補助金の制度が備わっています。費用について気になる方は、一度自治体に確認してみるとよいかもしれません。

耐震診断は、耐震工事をおこなえる業者に依頼することで受けることができます。その際はただ依頼するだけでなく、制度の活用でお得に耐震診断を受けてみてはいかがでしょうか。

耐震工事を依頼できる業者や料金

依頼できる業者や料金について、詳しくは「生活110番」の「耐震工事」をご覧ください。

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この記事を書いた人
編集者:いさむ
家のことはなるべく自分でなんとかしたい、という思いからさまざまなDIY方法について学んできた。最近は壁紙張り替えなど、家のリフォームにも興味が出てきている。

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2019-02-07 09:32:30
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