耐震補強工事よりも安くて手軽！耐震シェルターの自作方法【DIY】

建物の耐震性を見直すことは、地震対策において欠かせないことです。しかし、いざ基礎や柱、屋根などを耐震補強するとなると時間や費用がかかってしまいます。そこで、短時間で耐震補強ができないかと考えるかたもいるのではないでしょうか。

今回当コラムでは、耐震工事よりも比較的短時間で設置することができ、耐震性を高めることができる耐震シェルターについて紹介します。耐震シェルターの自作方法や費用についてもまとめているので、ぜひ参考にしてみてください。

市販の耐震シェルターの設置費用は約30万円から

耐震シェルターとは、建物が倒壊してもシェルターを設置した内部のみを守ることができる設備です。そのため、耐震シェルターを設置した箇所にいた場合、建物の下敷きにならずに済むという効果が得られます。では耐震シェルターは具体的にどんな種類があり、いくらぐらいで手に入れることができるのでしょうか。

鉄骨を利用した耐震シェルター

およそ100トンの重さがある鉄骨を建物の内部に取り付けると、骨組み部分の耐震性が強化される効果が得られます。鉄骨式の耐震シェルターは、約145万円で工事することができるのです。

木材を使った耐震シェルター

耐震シェルターのなかには、建物の1部屋のみを倒壊から守るタイプのものがあります。この耐震シェルターを寝室に設置すれば、寝ている間に災害が起きて家屋が倒壊しても、耐震シェルターで保護されているため、建物の下敷きにならずに済むかもしれません。この場合、約25万～40万円で工事をおこなうことができるのです。

ベッド型の耐震シェルター

この耐震シェルターは名前の通り、ベッドそのものが耐震性に優れているといったものになります。構造的には、通常のベッドの上に屋根がついているようなデザインです。メーカーなどで価格は違いますが約30万～45万円かかります。

上記の価格は、設置費用を除いた金額となっています。しかし、耐震シェルターは組み立てることで使用することが可能になります。そのため、耐震シェルターを自作するか業者に頼む必要性があるのです。

耐震シェルターは自作できるけど…

耐震シェルターは多額の費用がかかる大きな耐震工事をおこなうことができないかたにとって、とても心強い耐震補強方法です。耐震シェルターには種類があり、それぞれ形が異なります。

耐震シェルターのなかでも、室内に新しく部屋を作る形のシェルター型というものもあります。この耐震シェルターでできた部屋のなかに大切なものを入れておくと、家具なども守ることができるのです。そんな耐震シェルターは、市販で売っている家具を組み立てるときと同様にDIYをすることができるのでしょうか。

耐震シェルターの自作は可能ですが、安全性を確保するということを必ず守らなくてはいけません。そのため、素人が自作して形ができたとしても、耐震性が本当に保障されたものであるかが疑問として残ります。場合によっては、地震の際に耐震シェルターが倒壊してしまうということも十分考えられるのです。

しかし、価格面では業者に組み立てを依頼するよりも、自作したほうがお値打ちであるため、やはりDIYで作りたいというかたもいるかもしれません。

耐震シェルターの自作方法

それでは、実際に耐震シェルター自作するには、どのような手順でつけていけばいいのでしょうか。まずは事前に設計図を作成することから始まります。部屋のなかに耐震シェルターを取り付ける場合、部屋の壁の寸法をはかり、サイズ通りにシェルターのサイズを計算します。

耐震性を高めるためには、寸法を計算する際のミスは許されません。また、素材選びもより強度の高いものを選ぶようにすることがポイントとなります。

そして、選んだ素材を1ミリのずれもなく切っていくのです。素材を切ったり組み立てたりする際に、ずれてしまっていると耐震性が低くなってしまう原因になりかねません。その後、工具を用いて作業をすすめていきます。

耐震シェルターではなく耐震ベッド場合は、組み立てるための材料がセットになって売っていることがほとんどです。後は取り扱い説明書通りに、工具を使い材料を組み立てていきます。

耐震性を維持するためには、組み立て時にネジをしっかりしめるようにしましょう。また、完成後も定期的に耐震シェルターの劣化やネジの緩みがないかメンテナンスをすることが大切です。

設置費用の助成をしている自治体も

耐震シェルターは、自作できるものもありますが、自分で組み立てると設置不備が出てくる危険性が出てきます。そこで、耐震シェルターをより安く安全に組み立てる方法が有利になってきます。その方法が、自治体からでる助成金で耐震シェルターを組み立てる方法です。

助成金の対象となるのは、自治体が定めた一定の条件を満たしたものになります。詳細は各自治体によって異なります。

建物の耐震基準は1981年を境に旧耐震基準に定められました。その後新たな新耐震基準ができたため、それ以前の建物の場合建築基準が低いということもあります。新耐震基準が定められるまえに作られた建物においては、自治体の補助を受け取る条件に当てはまることもあるのです。

また、大震災が来たときにすぐ逃げることができない高齢者や体の不自由なかたが住まいの家庭においても補助金がおりることがあります。家の耐震性が不安で、耐震シェルターの取り付けや耐震工事を検討しているかたは、助成金を利用して耐震強度をはかるため業者に耐震診断等を依頼してみてはいかがでしょうか。

やっぱり一番安心なのは耐震工事

耐震シェルターは比較的安価な価格で手に入り、おおがかりな耐震工事に比べて費用がかからないといったメリットがあります。また、第三者が家に入るとなんだか気を遣ってしまうなどと思うかたもいるかもしれません。そう考えると耐震シェルターは、自作しなくとも部分的な設置工事を業者に依頼するだけで取り付けることができるため便利です。

しかし、耐震シェルターを取り付けたからといって必ず安全であるとはいえないのが現実です。震度7を超える大地震である場合、耐震シェルター周辺の安全は確保することができても家から脱出することができないことも考えられます。

リフォームなどを検討しているなかで、耐震補強を見直しているのであれば住宅全体の耐震性を強化してはいかがでしょうか。まずは、どれほどの耐震性がある建物であるかを業者にはかってもらうために、耐震診断を受けてみるのもいいかもしれません。長く安心して生活するためにはより、耐震性の高い建物にすることを検討してみるのもいいかもしれません。

まとめ

災害が来ても、家の耐震性を保つために耐震シェルターで自作するという方法があります。耐震シェルターとは、建物が倒壊しても1部分だけを守り、下敷きになるのを防ぐといったものです。

耐震シェルターの種類によっては、自分で組み立てることも可能であります。しかし、耐震シェルターを設置するには、ある程度知識や計算力、正しく作業をおこないと組み立てることができません。そのため、業者に依頼して耐震シェルターの製品を組み立ててもらうようにしましょう。

必ずしも耐震シェルターをつけたからといって、必ず安全である訳ではありません。耐震シェルターを部屋に取り付けるのであれば、耐震工事をおこなったほうが安全です。まずは、業者に相談して、どちらの工事をおこなうといいか相談してみてはいかがでしょうか。

耐震工事を依頼できる業者や料金

依頼できる業者や料金について、詳しくは「生活110番」の「耐震工事」をご覧ください。