震度7で家はどうなる?地震に耐えられる家と耐えられない家

2021.4.30

震度7で家はどうなる?地震に耐えられる家と耐えられない家

私たちが住む日本において、地震はさほど珍しくない現象です。しかし、そのなかでも「数百年に一度の規模」と呼ばれる大地震があります。それは、震度階級中、最も強力な地震とされる震度7の地震です。

過去に起こったのは数回ですが、具体例としては阪神淡路大震災や熊本地震、東日本大震災などが挙げられます。しかし、数百年に一度のはずのこの地震は、この数十年のうちに頻発しています。

そこで今回は、震度7の地震が起こったとき、あなたの家がどうなってしまうのか、どんな対策をすればよいのかについてご紹介します。

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震度7の揺れってどのくらい強いの?

1948年までは、震度階級のなかで最大震度は6でした。しかし、地震の被害が震度6では表せないほどの強い揺れがあることから、最大震度は7に引き上げられています。そこまで強い地震とは、いったいどのようなものなのでしょうか。震度7の家の揺れを実際に体感している動画があるため、まずはこちらの動画をご覧ください。

このように震度7では立つことはできず、テーブルにしがみつくことしかできなくなるほどの、とても激しい揺れです。実際の地震では、重たい家電が飛んだり、揺れで移動したりすることもあります。

さらに、耐震性が高い建物であっても、傾いてしまったりひびや大きな亀裂が入ったりすることがあります。地面が割れる地域もあり、水道などのインフラ設備に影響がでると、復旧に時間がかかる場合もあります。

そのため、周囲に山がある場合には、落石や土砂崩れにも注意が必要です。震度7レベルの激しい地震では、地面が隆起したり地盤沈下したりすることも多く、地形が変わってしまうこともあります。

家が新耐震基準をクリアしていても倒壊することがある

耐震基準とは、その建築物が地震に耐えられるかどうかを示す基準です。1978年の宮城県沖地震において、建物が甚大な被害を受けたため、1981年には、この耐震基準が改定されました。

1981年よりも前のものは「旧耐震基準」、改定後のものは「新耐震基準」に基づき建てられています。そのため、この新耐震基準に基づいて建築してあれば、最大震度の7でも家は倒壊しない造りになっているといえるのです。

しかし、この新耐震基準を満たしていても、倒壊する家がでてしまった地震があります。それは、2016年に起きた熊本地震です。この地震の特徴は、最大震度7地震が2回、6強の地震が2回、6弱の地震が3回発生している点です。

実は、新耐震基準において震度7の地震というのは、「極めてまれに発生する地震(数百年に一度の頻度)」ということになっています。新しい耐震基準でも、熊本地震のように強力な地震が連発することは想定されていませんでした。

そのため、熊本地震では新耐震基準を満たしている家や基準の1.25倍の耐震性を持つ家ですら、倒壊してしまった例があるのです。

耐震等級3の家がベスト

熊本地震のような巨大地震が頻発するケースにおいて、現状では私たちの身を確実に守る方法というのは存在しません。それでも、地震に対して事前にできることはたくさんあります。

実は、熊本地震が起こった際、ほぼ無傷もしくは倒壊していない家がありました。それらの建物の共通点は、耐震等級が3だったということです。

耐震等級とは、その家がどれだけの耐震性を持っているかを示すひとつの指標になります。1~3までの3段階あり、耐震等級が1なら新耐震基準の1倍の強さがあるということです。耐震等級が2なら、等級1の1.25倍の強さで、3であれば等級1の1.5倍の耐震性があることを示しています。

耐震等級3の家の耐震性は、熊本地震で証明されており、地震保険が安くなるというメリットもあります。

耐震診断をして対策を!

お住まいの家の耐震性に不安を感じるのであれば、耐震診断を受けることをおすすめします。耐震診断の結果は0~1.5の点数で評価され、4段階に分けることができます。

震度7相当の地震に対する耐震性

~0.7未満……倒壊する
0.7~1未満……倒壊のおそれがある
1~1.4……一応倒壊しない
1.5……倒壊しない

診断結果を受けて、点数が1未満だった場合は倒壊のおそれがあるため、耐震工事をすることをおすすめします。地震で家が倒壊してしまうと、瓦礫によって通行が難しくなるため救助活動や避難も困難になってしまいます。いつ訪れてもおかしくない震度7に家が耐えられるように、できるだけ早急に対策をしましょう。

耐震のための工事は、自治体や市から助成金が降りることもあります。助成金が降りるのには条件がありますが、地域によって詳細は異なるため、おおまかな目安をまとめてみました。

築年数

耐震基準は1981年に改定されているので、これよりも前に完成している住宅は現在の耐震基準を満たしていないといえます。そのため、基準を満たしていない物件には補助してもらえることが多いでしょう。

建物の造り

木造と鉄骨では、耐震性に差がでます。一般的には木造の方が耐震性は低い傾向にあるので、補助を受けやすいです。

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まとめ

震度7の地震発生時には、身動きをとることはほぼできません。重たい家具や家電が移動したり飛んだりして、最悪の場合は家屋が倒壊してしまうことも考えられます。

熊本地震のような、巨大地震が連発するケースには、新しい耐震基準であっても耐えられないことが多いです。数百年に一度と呼ばれていた地震でさえ連続して発生する時代なので、またいつ熊本地震クラスの災害が起こるかはわからない状況といえます。

このような震度7に家が耐えるには、耐震等級を3にすることが大切です。耐震等級が高いと地震に対する保険料が安くなるなどのメリットもあるため、できるだけ早急な耐震工事をおすすめします。

耐震工事を依頼できる業者や料金

依頼できる業者や料金について、詳しくは「生活110番」の「耐震工事」をご覧ください。


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