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耐震補強工事で大規模災害に備えよう!気になる工法や費用をご紹介

投稿日:2019-01-31 更新日:2019-02-04

地震で倒壊しない建物を作るためには?原因を知って壊れない家を作る

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日本は多くの火山を有する島国です。このような地理上の特性から、地震などの大規模災害が頻繁に発生しやすい国です。ここ数十年でも阪神淡路大震災や東日本大震災を始め、大規模な地震に見舞われました。

また、日本は周囲を海に囲まれた環境です。東日本大震災においては、揺れの被害とともに高潮や津波による被害も甚大なものとなりました。

このコラムでは耐震補強の工事や工法に関して、耐震、制震、免震3つの点から解説していきます。これらの違いを的確に把握して対策をしていきましょう。

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耐震補強工事の際に知っておきたい「耐震」「制震」「免震」の違い

耐震補強工事の際に知っておきたい「耐震」「制震」「免震」の違い

家の建設やリフォームのさいには、耐震診断を受けてから、耐震補強をするのが一般的です。耐震補強といっても、耐震、制震、免震と大きく3つに分類されます。この3つの違いは、地震の揺れに対する耐性の強度をあらわします。一番強いのが耐震、次に制震、最後に免震です。まずはこの違いをしっかりと認識しておきましょう。

まずは耐震ですが、これは地震の揺れそのものに耐えることをさします。建物の倒壊自体を防ぐことを目的とする工法です。耐震性の観点からしても、費用面は高額になりがちですが、一番強度が高くなります。

制震は建物内部に制震ダンパーなど、地震の揺れを吸収して和らげる装置を組み込むことが多いです。高層ビルやマンションは上階にいけばいくほど、揺れの影響を大きくうけますので、制震は有効な手段となります。

最後の免震は、シンプルながらにもっとも効果的といわれている工法です。建築物と基礎との間に免震用の設備を施すことで、地震発生時に建物の揺れを家屋に伝えないことを目的としています。耐震補強の工事や工法に関しては、上記いずれかの方法でおこなわれることになります。

木造住宅の耐震補強工事における工法

では、木造建築物の場合はどのような耐震補強の工事や工法があるのでしょうか。多くは基礎部分の補強をしながら、同時にその他の劣化の激しい部分を補修する工事をするケースが多いようです。

壁を耐震性の高い壁に交換して柱やハリを交換することで、耐震性を高める方法などもあります。また予算に余裕があるなら、屋根なども最新式の軽量で、建物自体に負荷がかからない屋根を採用してみてはいかがでしょうか。

耐震性に優れた屋根材として、スレートやガルバニウム鋼板といった素材が軽量で人気です。基礎や柱がしっかりとしていても屋根の重みで家がつぶされてしまっては、意味がありません。

木造住宅は、長い間住むことによって劣化の度合いも激しくなっている場合が多いです。状況によって、修復箇所や費用も大きく変わってきます。まずは業者に依頼して、修復箇所や方法について相談をしていきましょう。

耐震診断をきちんと活用することでより正確に家の劣化の程度を把握できます。危険度の高い部分から優先的に補強をされることをおすすめします。

鉄骨住宅の耐震補強工事における工法

次に、鉄骨住宅の耐震補強の工事や工法です。木造とは異なり、鉄骨のブレースという部材を使うことで、建物の揺れをおさえることを目的としています。また木造建築と同じように、耐震壁を設置することでも耐震強度を高めていきます。

このような工法に加えて、建物内にダンパーを取り付けることで耐震性を高めることもあります。これは建物の大切な部分であるハリや柱を相互に接続することで、相互補完的に建物の強度を高め、全体の耐震性を高める工法です。

また別途、柱にモルタルを使用することも有効な方法です。モルタルとはセメントに砂を加えて作られた材質です。また炭素繊維シートと呼ばれる炭素繊維できた特殊な強化シートを柱に巻き付けることで、建物の耐震性を高めることもあります。

木造住宅だけではなく、鉄骨住宅の場合でも事前にきちんとした耐震診断をうけて、業者に依頼し、確実な耐震補強をされることをおすすめします。

耐震補強工事にかかる費用の目安

では実際、気になる耐震補強の工事費はどの程度かかってくるのでしょうか。ここからは、耐震補強にかかる費用に関しても紹介していきます。

耐震補強も基礎、柱、屋根などの主要な部分は特に大切ですがすべての箇所を補強すると費用が高くついてしまいます。そのため、ご家庭で必要な部分のみに絞って耐震補強をしていきましょう。

耐震補強の工事や工法にもよりますが、約100万円前後が目安となるようです。基礎に加えて家の壁などの部分的な補修を業者と相談しながら決めるケースが多いようです。一般的な木造建築の場合ですと、100万円を平均値として、使用する部材や箇所で金額が前後します。しかし、鉄骨建築などの場合には少し勝手が異なります。

鉄骨建築の場合、建物の床面積などによって金額が算出されることが多いのがマンションなどの鉄骨住宅です。また鉄筋鉄骨コンクリート住宅は、使用する部材なども木造建築に比べると高額な費用が発生しがちです。ポイントです。そのような住宅ですからきちんとした耐震診断をうけることをおすすめします。

いずれにせよ、建物の老朽化の程度などで、補強をしなければならない箇所や金額も変わってきます。最近では、大規模災害に備えて自治体などの助成金も上手く活用できるかも知れません。まずは担当窓口に相談をして業者へ耐震診断を依頼しながら、最適なプランニングをされることをおすすめします。

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まとめ

3種類の耐震補強工法にはそれぞれに、メリットデメリットがあります。ご家庭の構造に合った耐震補強の工事や工法を選ぶことをおすすめします。

また費用面も重要です。住宅にかかるコストは普段から大変高額になります。しかし、最近では地方自治体の助成金を活用して耐震補強をされるご家庭も多いようです。

自分の独自判断では、十分な耐震補強ができない可能性もあります。まずは業者にきちんと相談をして耐震診断を踏まえて適切な耐震補強をしていきましょう。

耐震工事を依頼できる業者や料金

依頼できる業者や料金について、詳しくは「生活110番」の「耐震工事」をご覧ください。

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この記事を書いた人
編集者:ふみ
昔から住宅展示会が大好き、理想の内装を追い求めるのが趣味。読者の目線に立ったコラムを作っている。

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