耐震シェルターで地震の被害から身を守ろう！利点や費用を解説します

皆さんは耐震シェルターってご存知ですか？家の中に設置する耐震シェルターは手軽に施工できる耐震対策です。耐震シェルターの中にいれば、もし地震で家が崩れても建物の圧死から身を守ることができます。

今回の記事では、耐震シェルターの特徴や設置にかかる費用について解説いたします。この記事を読んであなたも耐震シェルターを設置して、地震から自分の命を守る対策をしてみてはいかかでしょうか。

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耐震シェルターとは？

気軽にできる耐震対策の1つである耐震シェルターは、地震が起きたときに一時的に避難できる家庭用のシェルターです。比較的小型で家の中に設置できるため、近年増えてきた大きな地震への対策として人気が出てきています。

個人の判断で工事することが難しい賃貸物件に住んでいる方にとっては、気軽にできる耐震対策としておすすめです。工事期間の長さや工事にかかる金額から耐震工事を遠慮しがちな高齢者の方も、耐震シェルターなら大がかりな工事も必要ないので設置を検討してみてもいいかもしれません。

耐震シェルターの耐荷重量は数十トン以上あり、建物が崩れても押しつぶされることなく身を守ることができます。具体的にどんなものがあるのかその一例をご紹介します。

・ベッド型
ベッドに取り付ける形で設置できる耐震シェルターです。耐久性の高いフレームでベッドを囲うようになっているので、寝ているときに地震が起きても身を守ることができます。すぐにベッドから動けない状態の人にもおすすめです。

・机型
ごく普通のダイニングテーブルのような形状をした耐震シェルターです。普段はそのまま机として使用することができるため、アパートなどで一人暮らしをしている人におすすめです。

・小部屋型
ベッド型の耐震シェルターをそのまま広げたものです。一般的なシェルターのイメージに一番近く、昔の防空壕のような形をしています。

このように耐震シェルターには、さまざまな形があるのでみなさんの環境に合わせたものを選ぶことができます。またご紹介した耐震シェルター以外にも、壁や柱に加工をすることで部屋全体をシェルター化することもできるようです。

ベッド型や机型は、コンパクトなものが多く個人で使うのに適しています。また小部屋型は4～6畳ほどの広さがあり、複数人ではいることができます。部屋全体をシェルター化するものなら、家族全員で入ることもできるでしょう。

阪神淡路大震災で亡くなった人の多くが圧迫死

耐震シェルターが生まれたのは、1995年に起きた阪神淡路大震災の被害にあるといわれています。観測史上で初めて震度7が記録された阪神淡路大震災は、明け方に起きたこともあって多くの人が自宅で被害にあいました。

6,000人を超える犠牲者の80％近くが、建物の倒壊による窒息、および圧迫死だそうです。また、負傷の原因のほとんども家具の下敷きになるなど建物の倒壊やそれにともなうものでした。

地震は、いつ起こるかを正確に予測することはできません。阪神淡路大震災のように、私たちが活動していない時間帯に起きることもあり得ます。しかし普段よくいる部屋や寝室に耐震シェルターを設置していれば、不意に地震が起きたときでも自分の命を守ることができるのです。

メリットは費用の安さと工期の短さ！

耐震工事をする場合、さまざまな場所を工事する必要があるため費用の相場は約150万円かかるそうです。また工事の内容によっては家を一部解体するケースもあり、工期が数か月にわたるために住み慣れた自宅を一時的に離れる必要があることが多いです。

しかし耐震シェルターの場合、ベッド型であれば約30万円、小部屋型でも約100万円が相場となっています。さらに工期も設置の簡単なベッド型なら早ければ約半日で作業ができるそうです。また、多少の工事が必要な小部屋型でも数日で可能なため一時的に家を離れる必要がないため生活に支障が少ないです。

この費用の安さと工期の短さによる設置の手軽さが、耐震シェルターの最大のメリットといえるでしょう。また耐震シェルターは既存の家に後から設置するので、家の建て替えや引越しの際に再度設置しなおすことでそのまま使うことができます。

このほかにも、耐震シェルターは建物の倒壊以外からの災害からも守れるものもあり、ご自宅の周辺状況によって種類を選べるのも特徴です。

デメリットはある？

気軽に設置できる耐震シェルターですが、もちろんデメリットがいくつかあります。そのひとつは耐震性が限定的にしか上がらないことでしょう。

耐震シェルターでは家全体をカバーすることができません。もし耐震シェルターから離れたところにいたときに地震が起きてしまったら、逃げ込むのに時間がかかりケガをする危険が高まってしまいます。また、耐震シェルターは地震から身を守るために、密閉性が高いつくりになっています。そのため、シェルター内の通気性があまり高くないもデメリットとしても挙げられます。

小部屋型は一般的に大きさが4～6畳なので、大人数の場合や狭いところが苦手な方にとっては閉鎖的に感じるかもしれません。

耐震シェルター設置でも助成金が出ることも

耐震工事をするほどの負担はかかりませんが、耐震シェルターの費用もおいそれと出せる金額ではありませんよね。そのときは最寄りの役所に相談してみることをおすすめします。各自治体で耐震工事に対する援助制度があり、耐震シェルターもその援助の対象になっています。

しかし、助成金を受け取れるのは旧耐震基準で建てられた建物であるか、耐震診断の評価が思わしくないときの場合が多いのでご注意ください。助成金は、上限約30万円前後支給されるところが多いそうです。

申請の条件や方法、援助金額については各自治体により異なりますので、詳細を知りたい方は役所の窓口やウェブサイトなどで確認してみてください。また、助成金を受け取るためには、手続きの途中で設置工事の完了を証明する必要もあります。そのため自分で設置しないで、業者に設置を依頼しましょう。

まとめ

耐震シェルターは耐震対策のひとつで、地震が起きたときに逃げ込める避難用の設備です。耐震シェルターは、耐震工事が難しい賃貸物件に住む人や高齢者の方たちでも手軽にできる耐震対策として人気です。

自宅のスタイルや使い方によって自由に形を選ぶことができ、住みながらの工事が可能なので、低コストで設置ができます。その反面、耐震性が限定的にしか上がらないので、突発性の地震の際には避難が間にあわないこともあるかもしれません。

耐震シェルターの設置費用でお困りでしたら最寄りの役所に問い合わせてみてください。各自治体で助成金を受け取れるかもしれません。また、助成金の申請には設置工事の完了を証明する必要があります。自分でおこなわずに業者に設置を依頼することをおすすめします。

耐震工事を依頼できる業者や料金

依頼できる業者や料金について、詳しくは「生活110番」の「耐震工事」をご覧ください。