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いつ来るかわからない地震に大切な防災!確認することや耐震について

投稿日:2019-01-09 更新日:2019-01-09

いつ来るかわからない地震に大切な防災!確認することや耐震について

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地震は前触れなく日常の中で唐突に発生し、人々をパニックに陥らせます。不意な地震に対応するためにも、今地震が起きたらどうするかを考えて、災害に対する意識を高く持っておくことが大切です。

地震が起きたときどうしようかと考えておくことは大切ですが、どのようなことが起きるかは想像しにくいですよね。地震対策の防災をする方法を学んで、いずれ起こる地震に備えましょう。

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地震に備えて家庭で確認しておくこと

地震が起きたときに、十分な備えができていないと生命にも危険が及びます。どんなときに地震が起きても大丈夫なように、あらかじめ準備しておくことが重要です。ここでは、地震の防災として、どのようなことを準備・確認しておくかをチェックしましょう。

避難経路の確認

地震が起きたとき、周囲に多くの建物があると崩落する可能性があり、非常に危険です。そのため、一定の安全性が確保された避難所に避難しましょう。

国土交通省のハザードマップに避難所が記載されているので、自宅や職場の近くの避難所を確認しておきます。避難先がわかったら、一度避難先まで歩いてみましょう。途中にあるブロック塀などの倒れそうなものを確認しながら、どんなリスクがあるか意識しつつ歩いてみると、実際に移動する際に役立つかもしれません。

持ち出し袋の準備

持ち出し袋は、ひとりひとつずつ持ち、3日間食べていける食料を用意しておくことが大切です。家族ごとに持っていくものを分けたりすると、合流できない場合などに困ってしまいます。

持っていくものとして以下のものがあげられます。

・3日分の食料、飲料水

・ヘルメット、マスク、手袋、懐中電灯

・着替え

・防寒具

・薬品(包帯、常備薬など)

・衛生用品(ティッシュペーパー、携帯トイレなど)

・ラジオ、充電器

・貴重品(現金、保険証、印鑑など)

火災の対策

阪神淡路大震災では、住宅街から火災が発生したケースが多くあったそうです。原因としては漏れたガスに引火したり、電気が復旧した際に留守の家で漏電したり、ということからとされています。

火を使うときは目を離さないことはもちろんとして、加えて家から非難するときは供給が途切れていてもガスの元栓を閉め、ブレーカーを動作させておきましょう。

転落の対策を確認

高い場所にあったり、棚の中に入っているものは、地震による振動で落ちてくることがあります。留め具での固定や扉をつけておくなど、対策をしておきましょう。
家具などの固定グッズとして、ポール型の固定具やネジ止め、粘着マットなど、防災意識の高まりに応じて固定する手段は多く登場してきています。

地震に備えて家庭で確認しておくこと

地震が発生した場合にとるべき適切な行動

2. 地震が発生した場合にとるべき適切な行動
地震には前兆がなく、唐突にやってきます。そのため、あらゆる場面で今地震が起きたらどうするべきかをシミュレーションしておくことが大切です。

・学校:先生の指示に従う
地震が起きたら、まず机の下に身を隠します。大きな揺れが過ぎた後、先生たちの指示に従いましょう。先生を含む教育者は、地震時の防災マニュアルを教え込まれています。校庭は避難所である場合が多いので、比較的安全な場所かもしれません。

・スーパー・デパート:係員の指示に従う
買い物をしている途中に地震にあった場合、落ちてくる商品から身を守らなくてはいけません。陳列棚から離れ、買い物カゴなどで頭を守りましょう。

高層デパートなどで地震にあった場合、上層階では揺れが増幅されて立つことが非常に難しい可能性があります。揺れに振られて窓から投げ出されてしまうことのないよう、床にはって窓から遠ざかりましょう。

・地下街
地下鉄は閉所で停電すると暗く、飲食店で火事が起きて煙が充満しやすいというパニックが非常に起こりやすい場所です。地下は揺れに強いため、落ち着いて行動するようにしましょう。

耐震診断を受けて家の強度を見直そう

住宅が倒壊してしまうと、住民の生存空間が確保できなくなってしまいます。もしその場にいなくても、自宅が倒壊して持ち出し袋が見つからない、というケースもあるかもしれません。そんな事態に陥らないためにも、自宅の耐震性はこまめにチェックしておきましょう。

一般住宅の耐震性の確認方法として、耐震診断があります。地震時の防災に役立つので、まずは申し込んでみましょう。

・耐震診断とは
耐震診断とは、1981年以前当時の耐震基準をもとに造られた住宅に対し、現在の耐震基準を満たしているかを確認する診断です。現在の耐震基準は、震度5で軽微な損害、震度6以上で倒壊しないことを目安にしており、従来のよりもより耐震性の高いものが目指されています。

耐震診断には費用がかかりますが、一部の自治体では費用の割引や補助金制度を利用できることがあります。

・診断を受ける方法
耐震診断を受ける場合は、一般営団法人・日本耐震診断協会に電話やメールで確認します。設計図書の写しがあるならば費用を抑えることができることがあるので、コピーしておくことをおすすめします。

耐震診断を受けて家の強度を見直そう

耐震補強工事も検討しよう

耐震診断を受けると、耐震基準を満たしているか、必要な耐震補強はどのようなものかがという結果がわかります。このままだと地震で倒壊する可能性がある場合は、可能ならば耐震補強をしておきたいところです。

また、耐震補強は耐震診断と同じように自治体から補助金が出る場合があります。申請と途中報告が必要ですが、上限に達するまでの耐震補強工事にかかった費用から50~80%ほどを補助金として支給してくれる場合があります。

耐震補強工事するポイントは、「壁・柱・屋根・基礎」です。家の老朽化した弱点を補うように補強することを心がけましょう。

壁:耐力壁を利用する

日本の建築では、壁を少なくして拾う空間をとることがよいとされてきました。しかし、壁が少ないと水平方向の揺れに非常に弱い家になってしまいます。壁の枚数を増やしたり、壁を筋交いにしたり耐力壁に変えることで耐震性を確保できます。

柱:金具で補強する

壁が横揺れの被害を抑えるならば、柱は縦揺れの被害を抑えることができます。金具で柱同士の固定をより強固にしましょう。ただし、柱が湿気を吸って朽ちている場合があるので、そのときは新しい建材で補強しましょう。

屋根:軽量化して重量を減らす

屋根が重いと揺れた際、壁や柱に非常に大きな負荷がかかってしまいます。和瓦などの重い屋根材を使っている場合は、スレート瓦や金属瓦などの軽いものにしましょう。

基礎:鉄筋コンクリート製が大前提

建物を支える基礎も見逃されがちではありますが、補強すべきもののひとつです。新耐震基準が実施されて以来、鉄筋コンクリート以外の基礎は認められていないため、家の基礎が鉄筋コンクリートでない場合は補強することをおすすめします。

鉄筋コンクリートであっても、ひび割れなどが発生していると耐震性が低くなってしまうため、目視で割れていないかを確認することも大切です。

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まとめ

地震が起きた場合はパニックを起こさず、落ち着いて行動することを心がけるようにしなければなりません。地震対策の防災をするためには、さまざまなものを用意・確認しなくてはなりません。地震が起きたときの避難場所や持ち出し袋の確認は、最低限しておきましょう。

もし、家にいる状態で地震に遭遇すると自宅の耐震性が十分かどうかが生死に直結するかもしれません。自宅の耐震性に不安があるならば、補助金などを活用して耐震診断・耐震補強工事を実施することを検討することをおすすめします。

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依頼できる業者や料金について、詳しくは「生活110番」の「耐震工事」をご覧ください。

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この記事を書いた人
編集者:ほりい
パソコンに詳しく、複雑な作業も難なくこなす。パソコンだけでなく自宅のインテリアにもこだわっており、経験を生かした記事作りをおこなう。

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2019-01-09 12:37:23
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