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自宅を耐震構造にして地震対策!耐震構造のメリットとデメリットは

投稿日:2019-01-08 更新日:2019-01-09

自宅を耐震構造にして地震対策!耐震構造のメリットとデメリットは

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これから新しく家を建てる予定があったり、古くから同じ住宅に住んでいるという方は、住宅の耐震構造を意識することはありませんか。耐震構造は建物を地震の揺れから守るために大切なものです。

しかし、耐震構造といってもどういった効果があるのか、種類はあるのかなど気になることも多いでしょう。今回はそんな耐震構造の仕組みや種類、補強工事の方法などを紹介していきます。

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建物を強化することで地震対策をする耐震構造

耐震構造は、地震の揺れによる建物の被害を抑えてくれる構造のことです。おもに建物全体で地震に耐えられるように、建物の柱や壁などの補強がおこなわれます。

この柱や壁の補強には、筋交いといわれる補強方法や地震の揺れを吸収してくれる耐力壁などをもちいて、補強されることが多くあります。耐震構造は、古くから今に至るまで多くの一般家庭やマンションなどに取り入れられている構造です。

耐震構造が取り入れられる理由には、建築基準法が関係しているのです。この建築基準法には、旧耐震設計基準と新耐震設計基準という2種類が存在しています。旧耐震設計基準は、1981年6月1日以前まで、建築基準法で適用されていた基準のことです。現在の建築基準法で適用されているのは、新耐震設計基準のみとなっています。

建物を建てる場合は、1981年6月1日以前であれば旧耐震設計基準、それ以降から現在は新耐震設計基準の水準を満たしていることが法律で定められているのです。

建物を強化することで地震対策をする耐震構造

耐震構造のメリットとデメリットについて

耐震構造は、建物を建てる際には必ず取り入れるものですが、メリットとデメリットが存在しています。耐震工事などを検討している方は、納得のいく改修をおこなうためにも、しっかりと耐震構造のメリットとデメリットを把握しておきましょう。

耐震構造のメリット

耐震構造のメリットとして考えられるのが、工事の費用が抑えられることです。耐震構造は、特殊な技術や材料を必要としないことが多いため、免震構造や制震構造よりも工事費用を抑えられる場合があります。

また同様の理由から、免震構造や制震構造の工事よりもノウハウを持っている業者が多く、ほとんどの業者で工事を依頼することができます。

耐震構造のデメリット

耐震構造のデメリットとしてもっとも気になるのが、耐震性が建築基準法を満たす最低水準であるということです。建築基準法の最低水準は、大地震で建物が倒壊しないことにあるので、倒壊はしなくても建物自体が大きく損傷するおそれがあります。

そのため耐震構造は、工事をおこなう際の費用は抑えやすいですが、地震の被害を受けたあとの修理費用が高くなる場合が多いでしょう。

免震構造・制震構造とは?耐震構造との違いは

耐震構造以外にも、地震に対して強い構造が存在しています。建物の耐震性を上げることを目的とした構造には、耐震構造のほかに免震構造と制震構造の2つがあるのです。

免震構造とは、建物自体に補強工事を施すのではなく、建物と地盤との間に免震装置を設置することです。建物外で地震の揺れを抑えるため、3つの構造のなかでもっとも揺れを抑えることができます。

制震構造は、免震構造とは逆に建物内に地震の揺れを吸収してくれる、ダンパーを設置する構造のことです。ダンパーは建物内に設置されるため、建物に直接揺れが伝わらないと効果を発揮できませんが、揺れ自体は大きく抑えることができます。

耐震構造が、免震構造と制震構造のそれぞれと比べて大きく違う点は、揺れの大きさでしょう。耐震構造が建物全体で地震の揺れに耐えるのに対して、免震構造と制震構造は、建物と揺れを吸収する設備の2つで揺れに耐えることができます。

免震構造・制震構造とは?耐震構造との違いは

耐震改修をおこなうならまず耐震診断をしよう

これから住宅を新たに建てる予定がある、今住んでいる自宅の耐震構造が心配などの理由から、耐震工事を検討している方もいるのではないでしょうか。もし耐震工事を検討しているのなら、工事をおこなうまえに耐震診断を受けてみてください。

耐震診断とは、旧耐震設計基準によって建てられた建物が、新耐震設計の最低基準を満たしているのか評価するものです。この耐震診断によって、建物の異常や問題点を見つけだして、補強工事が必要かどうか判断することができます。

新耐震設計基準によって建てられた建物の場合でも、耐震診断は受けることが可能です。この場合は、新耐震設計の最低基準を満たしているかどうかという観点ではなく、建物が劣化して耐震性が落ちていないかなどを知ることができます。

耐震診断は、申請から実際に耐震診断がおこなわれるまでに、いくつかの手順を踏んで進められます。耐震診断は、おもに各地域の自治体に相談してから申請することが多いそうです

日程などの相談が終わり申請することが決まったら、耐震診断の申請に必要となる建物の設計書と検査済書を用意しておいてください。問題なく申請が完了したら、指定された日程に現地調査がおこなわれます。

耐震診断が終わると、調査結果によって建物の耐震性や建物に補強工事が必要か判断されます。補強工事が必要だと判断された建物をそのままにしてしまうと、地震の揺れで思わぬ被害を受けてしまうかもしれません。そのため、耐震診断を受けてしっかりと建物の耐震性を確認しておくことが大切です。

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まとめ

建物には耐震構造を取り入れることが、建築基準法で定められています。日本は地震が多いため、ご自宅の耐震構造を確認して対策をとることが重要といえるでしょう。

補強工事を検討している方は、耐震診断も同時に受けておくことで、住宅の耐震性をしっかりと把握することができます。業者によっては、耐震診断から補強工事までの流れをすべておこなってくれるところもあるので、おすすめです。ぜひ、住宅の耐震補強を検討している方は、業者に相談してみてはいかがでしょうか。

耐震工事を依頼できる業者や料金

依頼できる業者や料金について、詳しくは「生活110番」の「耐震工事」をご覧ください。

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この記事を書いた人
編集者:ふみ
昔から住宅展示会が大好き、理想の内装を追い求めるのが趣味。読者の目線に立ったコラムを作っている。

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2019-01-09 16:21:17
https://www.seikatsu110.jp/reform/rf_seismic/127823/
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