
今住んでいる家の土地やこれから一軒家を新築しようとしている土地の地盤が弱いとわかった場合は不安になるでしょう。
そこで、地盤が弱いのはどんな土地か、地盤の弱い土地でも家を建てられるのか、地盤調査の方法などについてお伝えします。

弱い地盤とはどんな地盤か
住宅を建てる場合には、地盤の状態が重要になりますが、まずどんな地盤が弱い地盤なのかを知っておく必要があるでしょう。一般的には、新しい粘土層や砂層が多い土地は地盤が弱いとされています。また、以前は沼や川などだった場所を埋め立てた土地も地盤が強いとはいえない場合があります。さらに、土地を断面で見たときに柔らかい層と固い層がどの程度の厚さになっているかについても重要です。土地の表面の数十メートルの部分は表層といい、その下は沖積層、さらにその下を洪積層と呼んでいます。
表層や沖積層は一般的に軟弱で、洪積層は固い地盤です。建物基礎は下の固い地盤で支えられる必要があります。建築基準法上は、表層について、第1種地盤と第2種地盤に分けられています。土地によってそれぞれの層の厚さが違うため、沖積層よりも深い固い地盤がどの程度の深さにあるかなどが住宅の建築にとっての地盤の強弱を左右することになります。
弱い地盤に家を建てる危険性
弱い地盤に家を建てると、さまざまな危険性が伴うことになります。まず、柔らかく弱い地層部分が大きいと、固い支持基盤まで打つ基礎杭の長さが長くなります。最悪の場合は、しっかり届いていないというリスクが増してしまい、地震などによって家が傾くリスクが高まります。
また、砂などが多い地層は、振動によって液状化するリスクも高く、基礎は問題なくても、自宅のすぐ下の部分が液状化して空洞になってしまうこともあります。さらに、その土地が過去に川や沼だった場所は、水がたまりやすくなる傾向があります。そのため、柔らかい土地が水によってさらに緩むリスクがありますし、大雨によって川の氾濫や洪水が発生すると、家が浸水してしまうことになるおそれがあるでしょう。弱い地盤に家を建ててしまうと、単に家が壊れるだけでは済まず、土地自体が宅地として利用できなくなる危険性がありますので注意が必要です。
地盤が弱いと家は建てられないのか
地盤が弱い場合は、家を建てないという選択が安全ですが、すでに家を建ててしまった場合や、購入済の土地に新築する場合などは、土地を変更することが難しいでしょう。しかし、そういった場合でも家を建てることはできます。そのままでは危険性が高いですが、表層改良をしたり、地盤への基礎を強化したりすることで家を建てられる状態になるでしょう。
表層改良は、表層部分を地盤が崩れないように平らに削って固いものを敷き詰めるなどの対応をすることで可能になります。また、他にも地盤を改良する方法はあります。軟弱地盤の地層が傾いているような場合は、支持基盤までミルク状にした固形材を注入する湿式柱状改良と呼ばれる手法などで対応します。また、支持層が深く表層を改良するだけでは十分でない場合は、細い鋼管杭を使って基礎を打つ小口径鋼管杭の方法が効果的だといわれています。
地盤補強のためには地盤調査が必要不可欠
弱い地盤であっても地盤改良を行うことによって家を建てることができるようになりますが、適切な改良方法は地盤の状態によって違ってきます。そのため、まずは地盤調査を行い、地盤状態を正確に把握することが必要です地盤の状態は、地表を観察するだけではわかりませんので地中を調べる必要があります。
調べる方法としては、ボーリング調査によって実際に土地を深く掘って調べる方法や、電波によって土地の内部状態を検査する方法などがあります。
素人では対応することができないレベルの調査内容ですので、地盤調査を行う場合は、地盤調査を専門とする事業者の力を借りる必要があるでしょう。
まとめ
地盤調査業者を探すといってもどのように探したらよいかわからないという人も多いはずです。
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