近年畳がないご家庭が増えていますが、畳のもつ香りや、湿気を取る効果があることから畳を愛用しているご家庭も多いのではないでしょうか。畳の寿命はとても長いとされていますが、劣化などにより処分を決めなくてはならなくなるかもしれません。
畳を処分する場合は正しく処分しなくてはなりませんが、リサイクルが可能であればリサイクルを希望したい方も多いかもしれません。しかし、畳のリサイクルは難しい場合があるのです。そこでこの記事では、畳のリサイクルと処分方法についてご紹介させていただきます。
古い畳はリサイクルの需要がない
畳の処分を考えたとき、リサイクルは可能かどうか知りたいという方はいらっしゃるかもしれません。畳をリサイクルに出すことはできるかもしれませんが、古い畳となるとリサイクルは難しいかもしれません。
また畳の寿命は長く、約10年以上といわれており、畳の裏表をつかうことができればさらに、畳の寿命は長くすることが可能となる場合があります。そのため、約10年以上つかった畳をリサイクルに出すとなると、劣化している箇所が多くみられる場合があり、リサイクルショップは買い取ってくれない確率が高いです。
現在、畳がつかわれていない家は多くなっており、畳自体の需要が減っている傾向にあります。それにともない、畳のリサイクルを請け負う業者も少なくなっているのです。
1畳の大きさはだいたい決まっていますが、地域やマンション、家によって畳の大きさは少しずつ違いがあります。たとえば、東京の畳の大きさは約176㎝×約88㎝といわれていますが、京都の畳の大きさは約191㎝×約95.5㎝となっており、京都の畳の方が少し大きいです。
自分の家にはぴったりあうサイズの畳ではあっても、ほかの家ではサイズがあわないという事態が発生することが予測できるのではないでしょうか。このように大きさに違いがある面も、畳のリサイクルを難しくするひとつの要因といえるかもしれません。
古い畳は畳屋での回収は難しい?
畳のことは畳屋に相談しようと、考える方は多いかもしれません。たしかに、古い畳をリサイクル、回収している畳屋はあるかもしれません。しかし、畳屋の数は昔と比べて減っているので、古い畳の回収を請け負っていない店舗は多いです。
新しい畳に張り替える場合は、畳を購入した店舗の方に今ある畳の取り外しと新しい畳の設置を依頼できる場合があります。もしそれが可能であれば、新しい畳に買い替えると同時に古い畳を処分することができるかもしれません。
しかし、新しい畳に取り換える予定がない方で、古い畳の処分を検討している場合もあります。その場合は、畳屋に頼る以外の方法を考えなければなりません。
畳を処分するなら自治体のルールに従おう
古い畳をリサイクル、回収してもらうことが難しい場合、自分で処分できないかと考えるかもしれません。自治体の指示にしたがって処分することができれば、畳はゴミとして廃棄できます。
粗大ゴミに出す場合、畳の縦、横、高さが約30㎝を超えていることが条件である場合が多いです。ほとんどの畳は、この条件の大きさよりも大きいのではないでしょうか。
しかし、自治体によって粗大ゴミの大きさに上限が設定されている場合があります。たとえば、「約180㎝以上の場合回収することができない」という決まりがあります。その場合、京都の畳をつかっていると縦が約191㎝あるため、粗大ゴミに出すことができません。
ただし、畳を細かくすること条件の大きさの範囲内に収めることができれば、粗大ゴミとして処分してもらうことができる場合があります。細かくすることで大きさを約30㎝以下にすることが可能であれば、可燃ゴミとして捨てることができる場合もあります。また、ゴミの分別方法は自治体によって違いがありますので一度確認することをおすすめします。
畳を楽に処分したいなら
住んでいる地域や家の構造によって畳の大きさが違うように、各家庭によって畳の処分方法には違いがあります。畳を取り外すことが難しい場合は、畳をリサイクルショップまで運ぶことができません。
また、畳を粗大ゴミや可燃ゴミに捨てる場合では、畳を外し、大きさによっては細かく解体してからゴミ回収場所に運ぶことになることでしょう。このように、取り外しや解体、運搬の作業が必要になる場合があります。
しかし、畳の外し方がわからない方やのこぎりをつかった解体作業ができない方、畳を室内から運び出すことが難しい場合もあります。その場合は、ゴミとして畳が処分できないかもしれません。
そういったときに、「不用品回収業者」に回収を依頼すると、畳の処分が可能になるかもしれません。不用品回収業者とは、家具や家電など、不要になったものならどんなものでも回収してくれる業者です。そのため、不用品回収業者であれば、畳の回収も依頼することが可能です。不用品回収業者によっては、畳の取り外し作業や運び出しを請け負ってくれる場合があります。
不用品回収業者に依頼を決めた場合、どの業者に依頼するか迷うかもしれません。その際は必ず「一般廃棄物処理業許可」をもっている業者に依頼することをおすすめします。
「一般廃棄物処理業許可」は、一般廃棄物を回収する際必要になる許可で、市町村長または都道府県知事等に許可を受ける必要のある、とても重要視されているものです。もし、一般廃棄物処理業許可がない状態で一般廃棄物を回収した場合、懲役または罰金刑に処せられる場合があります。
一般廃棄物処理業許可が重要視される要因には、不法投棄が関係していると考えることができます。不法投棄とは、ゴミを道や川などに放棄することで、自然環境を破壊する場合があることから法律で厳しく罰せられ違反行為です。
ホームページを見ることでその業者が、一般廃棄物処理業許可をもっているか調べることができるかもしれません。もし、不用品回収業者に依頼する場合は一度お調べいただくことをおすすめします。
まとめ
マンションやアパートが増えたことで、畳の需要は昔と比べて低くなっており、畳が家にない場合もあるかもしれません。そのため、畳のリサイクルができる店舗は限られています。
もし畳のリサイクルが難しい場合は、処分を検討してもいいかもしれません。しかし、粗大ゴミに出す場合、処分できるものの大きさに限界がある場合があります。その場合は、畳を処分可能な大きさに解体するか、不用品回収業者に回収を依頼するといいかもしれません。
しかし、不用品回収業者の場合、業者によってサービス内容などに違いがあります。そのため、一般廃棄物処理業許可をもつ、ご自身にあった不用品回収業者に依頼することをおすすめします。
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