築50年の家は耐震性に注意しよう!リフォームでできることや費用の話

2021.4.30

築50年の家は耐震性に注意しよう!リフォームでできることや費用の話

お住まいの住宅が築50年も経つと劣化が目立つようになり、気になる人も多いでしょう。そんな住宅をリフォームできれいにしてみてはどうでしょうか。リフォームなら建て替えより安い費用で、理想の我が家を手に入れることができるかもしれません。

この記事では、リフォームを検討する箇所や費用についてなどのお話をしていきます。築50年の建物なら耐震診断や耐震補強で補助金が支給されることもあります。

築50年の家のリフォームはどんな内容なのか

リフォームをするといっても、一体どんなことができるのでしょうか。築50年以上もの建物となると、どこをどうリフォームすればいいのかもわからないですよね。順番に確認していきましょう。

旧耐震基準なら耐震性を高める

古い建物ほど心配なのが、地震の際に倒壊しないかということでしょう。築50年の建物は古い耐震基準によって建設されているので、大きな地震が発生したら倒壊する可能性は高いです。

耐震基準というのは、設計された建物が地震に耐えられる構造をしているかの基準です。この基準を満たさなければ建物は建設できません。この耐震基準は1981年6月1日より適用されている新耐震基準と、それより前に適用されていた旧耐震基準の2種類があります。

築50年の建物ですと、ほとんどの場合旧耐震基準が適用されているでしょう。旧耐震基準では震度5程度の揺れについてまでは考慮されていますが、震度6~7程度の揺れについては触れられていません。そのため、震度6~7程度の大きな地震が発生してしまうと、倒壊の危険があるのです。

そのため一度耐震診断を受けることをおすすめします。診断を受ければ補強が必要な個所がわかり、耐震性能を高めるリフォームができるでしょう。

水回りや電気系統を必要に応じて交換

水道の配管や電気の配線も経年劣化していきます。築50年もとなるとこれらもリフォームする際に交換したほうがよいでしょう。

配管の寿命は20年~25年程といわれています。建築後一度も配管を交換していないとすると、寿命は過ぎているということになります。配管の劣化を放置しておくと漏水の原因になりかねません。

また、50年前と今とでは電化製品の種類も増えているため、コンセントが足りないということもよくあります。今の生活スタイルに合わせてコンセントを増設するとよいでしょう。

基礎の種類によっては補修する

建物の基礎にはべた基礎、布基礎、独立基礎の3種類があります。このなかで一番地震に強いのはべた基礎です。布基礎はべた基礎よりコストが抑えられるぶん、耐震性が劣ります。そして3つのなかで最も古く、耐震性が低いのが独立基礎です。

現在はべた基礎が最も普及していますが、築50年の建物ですと、独立基礎で造られている可能性があります。独立基礎は柱の下に、その柱だけを支えるために造られます。そのため負荷を受ける面積が小さいですし、地震などで基礎から柱が外れてしまうこともあるのです。

基礎が破損してしまうと建物にまで影響がでてきます。リフォームの際には、基礎の補修もあわせておこなうとよいでしょう。

断熱性や気密性の向上

建物の断熱性が低いと、外の温度の影響を受けやすくなります。また、気密性が低いと外からの隙間風が入ってきてしまうのです。このような建物は結露をおこしやすく、湿気によりカビやダニなど害虫の発生につながってしまいます。これらを解消するには、リフォームのときに壁の断熱材を厚く敷くか、窓を二重サッシにするなどするとよいでしょう。

築50年の家は耐震性に注意しよう!リフォームでできることや費用の話

築50年の家のリフォームでかかる費用の目安とは

どんなリフォームができるかわかったところで、それらをおこなうにはどれくらい費用がかかるか気になるところです。築50年以上もの物件のリフォームとなると、費用も膨大になりそうで不安ですよね。

リフォームにかかる費用の目安

リフォームの費用は建物の状態や条件などによっても変わってきますが、おおよその相場は1,000万~1,500万円のようです。築50年の建物は経年劣化が進んでいる分、費用がかかってしまいます。また、あまりにもひどい状態だと、相場を大きく超える費用がかかってしまうでしょう。しかし、築50年でも状態がよければ1,000万以下に抑えられる可能性もあります。

費用は状態によって大きく変わる

築50年の建物ですと、既に過去リフォームされたことがあるお宅も多いでしょう。50年間何もしていない場合よりは、建物の状態に差が出ていることになります。リフォームしてよい状態をたもっている建物なら、想定よりも費用が安く抑えられるかもしれません。

築50年の家は耐震性に注意しよう!リフォームでできることや費用の話

建て替えのほうが費用が安くなるケースも

状態のよい建物なら費用を抑えられますが、反対に状態があまりにも悪い場合はかなりの費用が必要になるため、建て替えてしまったほうがよい場合もあります。大規模なリフォームとなると、1,800万~2,200万程かかるようです。また、見た目がきれいでも、内側が腐食してボロボロになっている可能性もあります。そうした建物を無理にリフォームしても、すぐに支障をきたしてしまうでしょう。

外見がきれいだと、素人目では建物の状態を判断するのは難しいです。一度業者に相談して、建物の状態を見極めてもらうとよいでしょう。

旧耐震の建物なら補助金を使えるかも

旧耐震基準の建物であれば、耐震診断や耐震補修に補助金がもらえることがあります。補助金の支給は多くの自治体がおこなっています。ただ、支給条件や金額などは自治体によって異なるため、お住まいの役所に一度ご確認ください。

そもそも築50年の住宅をリフォームするメリットは?デメリットは?

築50年以上の物件と思うと、ただ漠然と古くなっているからリフォームをしたほうがいいのではと考えている人もいるかもしれません。しかしリフォームにもメリット、デメリットがあるので、お住まいの建物の状態に合わせてご検討ください。

築50年の家は耐震性に注意しよう!リフォームでできることや費用の話

メリット

リフォームは基本的に建て替えより安い費用で施工できるというところが一番のメリットではないでしょうか。予算に合わせてリフォーム内容を検討することもできます。

また、長年暮らしてきた建物を壊さずにできるというところもうれしいところではないでしょうか。これまでの建物の雰囲気を残しつつ、好みに合わせて新しくしたいところをきれいにすることができます。

さらに、建て替えができない土地でもリフォームならできるということがあります。現在お住まいの建物がある土地でも、一度取り壊して更地にしてしまうと新しく建てることができない場合があるのです。これは建築基準法によって判断されています。しかしリフォームなら建て替えにならないので、法的にも問題はありません。

デメリット

建て替えよりリフォームのほうが費用を抑えられることが多いですが、建物の状態によっては高額になってしまいます。とくに築50年の建物は劣化が進んでいる可能性も大きく、状態によってはかなり高額になります。場合によっては、建て替えよりも高額になってしまうこともあるので注意が必要です。

また、もとの建物を利用しているため、好みのリフォームができないこともあります。その点はもとの建物の構造と、希望のリフォームをすり合わせる必要があるため、業者とよく相談しなければならないでしょう。

築50年の建物はまず耐震診断を受けてみるのがおすすめ

建物によってはリフォームの金額が変わることがわかりました。リフォームを検討するにあたって、まずは耐震診断を受けてみてはどうでしょうか。築50年以上の物件なら、補助金を受けることができます。耐震診断を受けてから、リフォームについて検討してもいいでしょう。

耐震診断とは

耐震診断は専門家による建物の構造の調査をおこないます。そして地震がおきた際に、建物がどれくらい耐えられるかを数値で判断します。この数値から建物の耐震性がわかるので、リフォームでどのような耐震補強をすればいいのか検討することができるのです。

築50年の家は耐震性に注意しよう!リフォームでできることや費用の話

耐震診断はなぜ受けたほうがいいのか

旧耐震基準で建てられた住宅は新耐震基準を満たしておらず、大きな地震がおこった際に倒壊する可能性が高いです。そうならないためにも、まず耐震診断を受けて今のお住まいの耐震性を知る必要があります。耐震診断を受けるにあたって補助金が支給される自治体もあるので、そういった制度を活用してぜひ一度耐震診断を受けてみましょう。

耐震診断を受ける費用の目安

専門家がおこなう耐震診断には大きくわけて2種類あります。目視で外見から調査する一般診断と、壁を壊して内部まで調査する精密診断です。費用は一般診断が約10万前後、精密診断が約20万前後が相場となっています。

まとめ

築50年の住宅のリフォームは耐震補強、劣化した水回りや電気系統の交換、基礎の補修、断熱性や気密性の向上といったところに注意しておこなうとよいでしょう。とくに旧耐震基準で建てられているため、大きな地震がおきると倒壊のおそれがあります。リフォームの際には耐震性を向上させましょう。

リフォームの費用は1,000万~1,500万円が相場とされていますが、建物の状態によって大きく変動します。建て替えよりリフォームのほうが費用を抑えられることが多いですが、場合によってはかなり高額になることもあるため、業者に相談してみましょう。耐震診断や耐震補強には補助金が支給される自治体もあるため、そういった制度をぜひ活用してみてください。


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